企業のSNSアカウントが星の数ほど生み出されている今日この頃。 その中でも今回は、Twitterの人気企業アカウントに注目してみました。 アカウント人気の秘訣は一体何なのか? 多くの事例を調査し分かったのは、アカウントの「 親しみやすさ」が鍵になる、ということ。 この記事では、 1. 人気アカウントに必要な「親しみやすさ」の事例と、それを生み出す方法 2. 絶対NG!なTwitter運用方法 を解説していきます。 Twitterの企業アカウント運営の鍵は「親しみやすさ」にあった 「親しみやすさ」と一概に言っても、その生み出し方には様々な方法があります。 ここでは、実例を交えながら、 3つの運営方法をご紹介します。 一般ユーザーと双方向のコミュニケーションをとる シャープ株式会社の例 (フォロワー57万人(2019年9月現在) ) Twitter企業アカウントの話題になると必ずと言っていいほど登場するシャープ株式会社のアカウント。 その運営方法に学ぶべき点が多すぎるからに他なりません。 中でも特徴的なのは、フォロワーが50万人以上いるにも関わらず、同社製品を購入したと呟いている人に対して、お礼のリプライを欠かさないこと。 タカラトミーの例 (フォロワー27. 9万人(2019年9月現在) ) 普段の投稿では、好きなおもちゃや新商品の紹介などを投稿しているタカラトミーさん。 アイコンに「フォロワーさんだーい好き」と書くほど、フォロワーへの愛が溢れた投稿をしています。 特に印象的なのは、フォロワー数が増えるごとに書く手書きの手紙。 大好きなフォロワーのみなさんへ。 山形市の人口くらいになりました。 — タカラトミー takaratomytoys いかに、ユーザーに支えられてツイッターを運営しているのかということを伝える内容になっています。 これも、ついつい応援したくなってしまう理由の一つ。 以上の例から分かるのは、 「企業側から話しかけることで親しみを感じてもらう」のが大切ということ。 どうやったらTwitterのタイムラインというコミュニティに、仲間として参加させてもらえるか。 それを考えるのが鍵になりそうです。 ユーザー参加型の企画を行なう 企業側からの発信に対して、リプライを送ってくれるユーザーはほんの一握り。 では、どうやって双方向のコミュニケーションを取ればいいの?と悩む方には、ユーザー参加型の企画がオススメです。 実例を見ていきましょう。 スターバックスコーヒーの例 (フォロワー467. 6万人(2019年9月現在) ) 通常投稿では、可愛らしい絵文字や綺麗に作り込まれた画像を使用して、自社商品の紹介を行なっているスターバックスコーヒーさん。 下記のようなユーザー参加型の企画も行なっており、投稿から2日で2. 8万件のリツイート数を獲得しています。 また、リツイートしてもらえば、その投稿が拡散されることにも繋がるので、アカウントの波及効果も期待できるでしょう。 マクドナルドの例 (フォロワー286万人(2019年9月現在) ) 通常投稿では、絵文字や元気な言葉遣いを交えて新しい商品の紹介や、お得なクーポンを配信しているマクドナルドさん。 下記のように、リプライを促す投稿も行なっています。 ただ眺めるだけの投稿ではなく、 自分の行動が企画の結果に反映されたり、リツイートすることで企業から反応が返ってくることがユーザーにとって興味を抱かせるものになっているようです。 自ら行動したことは印象にも残りやすいため、その後の企業に抱く感情もよりポジティブなものに変わりそうですよね。 困った時のサポート体制が充実している 人がTwitterに何かを投稿するときは、感情が動いた時が多いと言われています。 嬉しい、楽しいといったポジティブな気持ちもあれば、焦りや悲しみといったネガティブな感情も同じ。 下記では、製品に対してネガティブなことを投稿しているユーザーに対してのアクティブサポートを行なっている事例を紹介します。 auサポートの例 (フォロワー8. 3万人(2019年9月現在) ) 通常は、スマートフォンに関するお役立ち情報や、災害時の対応などを発信しています。 かしこまりました。 こちらこそご返信いただきありがとうございました。 本日中に弊社商品サポートデスク(0120-56-1147)よりご連絡させていただきます。 今しばらくお待ちいただければと思います。 ユーザーの不満を最大限に解決する、ユーザー目線に立ったサポートだと言えるでしょう。 Huluカスタマーサポートの例 (フォロワー2. 3万人(2019年9月現在) ) 通常は、障害や配信時間の変更など、ユーザーが困っている時に頼るアカウントとして運営されています。 他にも、こちら Huluカスタマーサポートです。 いつも多くのリクエストをお寄せいただきありがとうございます。 サービスへのご意見やご要望については、「」のタグをご活用いただけますと幸いです。 単に声を拾い集めるだけでなく、1件1件に丁寧なリプライを送っているところが好印象ですよね。 以上のように、ネガティブな投稿に対してもきちんと反応することで、自社製品から離反しそうになっている ユーザーを繫ぎ止めることができます。 また、「あの時の対応がとっても良かったなぁ」と思い起こしてもらうことで、 製品やサービスを使うごとに親しみを感じてもらうことができるでしょう。 絶対NG!な企業Twitter運用方法 ここまで、「親しみやすさ」を大事にした人気アカウントの例を見てきました。 では反対に、 絶対NG!な企業Twitter運用方法はどんなものでしょうか?• 自社の新商品が出たことを、ニュースリリースの文面そのままに掲載している• 自社サービスの紹介のみを繰り返し投稿している• 自社に関する発表が何もない時期は、投稿せずに過ごしている 多くのアカウントが陥りがちなそういった運営方法では、ユーザーを引き付けるのは難しそうです。 その理由を、もう少し噛み砕いて見ていきましょう。 突然ですが、SNSを公園だと想像してみてください。 公園で、Twitterという大きな木の下に集まっている人たちは、それぞれが好きなものを、好きなように、好きな人と話しています。 その和やかな場で、急に演説口調で話し始める人がいたらどうでしょう。 あるいは、ずっと同じ内容の話を繰り返している人がいたら?または、ずっと押し黙っている人がいたら? 他のユーザーは、その場から離れていってしまいますよね。 この例えは、先ほど挙げたNGな運営方法の内容と全く同じなのです。 そこで、コミュニケーションの輪に加えてもらうために、友達のような「親しみやすさ」が鍵となります。 まとめ ここまで、 1. 一般ユーザーと双方向のコミュニケーションをとる 2. ユーザー参加型の企画を行なう 3. 困った時のサポート体制が充実している という3つの視点から、「親しみやすさ」を感じる人気アカウントの事例を見てきました。 企業側からユーザーに話しかけてみたり、ユーザーの反応を促すような企画を投稿してみたりすることで、双方向のコミュニケーションが生まれます。 最初は小さなやりとりかもしれませんが、その渦が大きくなって行くことで、フォロワー数やいいね数などが増え、人気アカウントへと成長することができるんですね。 弊社では、「RTWIN」というサービス名で提供しています。
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ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役会長:中村壮秀、代表取締役社長:豊増貴久、証券コード:6081)は、Twitterの利用実態を調査するためアンケートを実施し、日本国内に住む男女約4,309名が回答しました。 Twitter上での企業マーケティング活動が、ユーザーの消費行動にどのような影響を与えているのか、ユーザーは企業側にどのような情報を期待しているのかを把握するために、「Twitter企業公式アカウントの利用実態調査」を実施しました。 7%のTwitterユーザーがTwitter企業公式アカウントをフォロー。 性別・年代別に見ても大きな違いはなく、幅広いユーザーからフォローが行われている。 性別・年代別に見ても大きな違いはなく、幅広いTwitterユーザーから「企業公式アカウントのフォロー」が行われていることが分かります。 Twitterで企業アカウントをフォローしたことがあると答えた人の中から「フォローしたきっかけ」を聞いたところ、57. Twitterキャンペーンが企業公式アカウントのフォロー誘導に最も影響を与えていることが分かります。 Twitterで企業アカウントをフォローしたことがあると答えた人の中から「Twitter企業公式アカウントをフォローしている目的」を聞いたところ、52. ただし、「他者への推奨」まで実施するユーザーはまだ一部にとどまる。 複数種類のSNSの内、Twitterで最も多く企業公式アカウントをフォローしていると答えた人に、「企業公式アカウントをフォローしてから当てはまるもの」について聞いたところ、よりそのブランドやお店・サービスに詳しくなったが43. 実際の購買へプラスの影響を与えている。 複数種類のSNSの内、Twitterで最も多く企業公式アカウントをフォローしていると回答した人に「SNSで見たことをきっかけに企業の商品やサービスを購入したことがあるか」について調査したところ、「どれもない」と回答した人は23. 中でも、菓子、スーパーで買える食料品、ドリンク、外食チェーンなど、日常的に消費されるものについて、多くの人に購入経験があることが分かりました。 企業公式アカウントは、通常投稿に加え、手軽で当落のすぐ分かるTwitterキャンペーンの定期的な実施などを通じてフォロワーへのメリット提供を続けることで、実際の購買へのプラスの影響を生み出していくことが期待できます。 当社では、今回の調査データを顧客企業のTwitterを活用したマーケティング支援などに活用してまいります。 ぜひご覧ください。
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何か良い情報 ないかな? 企業リリース情報を見る• 便利ツール• 記事の内容カテゴリから探す• 記事の種別カテゴリから探す• 記事のタイプから探す• サービス情報をDBから検索• セミナー・ プレゼント• Web担に ついて• 記事を投稿してみる (メンバー登録が必要です)• メンバー• 2008年頃から、日本でもTwitterを利用するユーザーが出てきましたが、その後、 もうTwitterは終わった Twitter、いまいち使えない なんてことが言われるタイミングが、何度かありました。 Facebookのユーザーが増加してきたときには、 もうTwitterはやめてFacebookにする といった、今考えるとあり得ない論調もあったものです。 しかし、他のどのメディアが流行しても、いつの間にかTwitterは盛り返し、日本国内の企業や地方自治体では、プロモーションに欠かせないメディアとなっています。 こんな感じですね。 そういう場合には、まずTwitter運用の「目的」と「方針」を見直しましょう。 まずは「目的」です。 Twitterに代表されるソーシャルメディア運用の目的は、各企業さまざまです。 大きく分けると、以下の3つでしょうか。 商品・サービスを販売する(コンバージョン)• ファンと交流する• 認知度を拡大する 目的ごとの指標などの詳細については、以前の記事で解説していますので、そちらをご覧ください。 (Web担掲載記事) 「 商品・サービスを販売する(コンバージョン)」が目的の場合は、広告を活用すれば、ほぼ解決します。 今回は「 ファンと交流する」「 認知度を拡大する」が目的の場合について説明します。 これらの目的に向かってTwitterアカウントを運用しているのに成果が出ていないとしたら、運用の「方針」を見直しましょう。 ただし、適切な方針は、投稿内容の事前チェック体制によって異なります。 企業によって異なりますし、状況によっても最適な運用体制があると考えられます。 さらに、ある程度のフォロワーがすでにいれば、すぐにでも大きな効果を出すことも不可能ではありません。 (筆者の個人ブログ記事) 自由に投稿できる体制でTwitter企業アカウントを運用している場合は、どうすれば「ファンと交流する」「認知度を拡大する」をうまくできるのでしょうか? その答えは「手数」です。 Twitterは手数が重要です。 日々一定数以上の投稿をする必要があります。 要は、 「接触をできるだけ増やす」という方針で進めてください。 それを実現するには、「自社の商品やサービスについての告知を発信しつつ、時事ネタに言及したりユーザーとコミュニケーションしたりする」といったスタイルで、 フォロワーとの接触頻度を増やしていくことが重要になります。 投稿数を確保するためネタに困っているということであれば、こちらの記事が参考になるでしょう。 実際、1日に10回投稿するとして、これを毎日チェックするというのは、チェックするほうもされるほうも大変です。 ミスも起こりやすく現実的ではありません。 そのため、投稿数を1日1回程度に抑えます。 投稿数が少ないので、直接ビジネスに繋がりやすい告知的なものに、投稿内容も絞られます。 このアカウントがスゴイ! 参考にしたい企業アカウント とはいえ、日々実際にどうツイートすればいいのか、なかなかイメージできないと思います。 最近では、CS放送に加えてHuluやYouTubeなどでも動画を配信しています。 Twitterアカウントでは、番組の告知などを投稿しています。 おそらくこの種の投稿は、完全に担当者裁量で実施されているのだと考えられます。 内情は存じ上げないので、さっき書いたような「必ず誰かしらのチェックが必要な体制」であるかどうかはわかりません。 ですが、誰かしらのチェックを受けながら発信しているような状況の企業担当者さんは参考になると思います。 サイトの更新頻度と内容の濃さ、加えてTwitterのタイムラインに流れるサムネイル画像のインパクトによって、どのツイートも高いエンゲージメント率を確保しています。 2020年1月30日(木)に、株式会社オプトは、「ソーシャルメディア2020最前線セミナー ~ソーシャルメディアがつくる新たな顧客体験、その考え方と事例~」を開催いたします。 本セミナーでは、Facebook Japan株式会社様、キッコーマン株式会社様、日本航空株式会社様にご登壇いただき、取り組み状況や事例、Instagramの最新ビジネス活用、マーケティング活動におけるSNSの役割と価値等についてご紹介いたします。 ・お申し込みは1社4名様までとさせていただきます。 ・お申し込みは勝手ながら2020年1月20日までとさせていただきます。
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