調べるの難しいですよ。 インフルエンザは全数報告ではないので、定点医療機関(全国5000医療機関)からの1週間ごとの報告数です。 2019年・・・ 2月25日~3月3日 29384人 3月4日~3月10日 20454人 3月11日~3月17日 14488人 3月18日~3月24日 12320人 3月25日~3月31日 8567人 4月1日~4月7日 7227人 4月8日~4月14日 8282人 4月15日~4月21日 12613人 4月22日~4月28日 10601人 4月29日~5月5日 4703人 年間の定点患者数から全体の患者数を推計します。 (定点以外の医療機関からのインフルエンザ患者数は報告義務がないので推計値になります・・・年間1千万人くらい) 死亡者は死亡診断書から直接死因を拾い上げるため、2018年までしか集計されていません。 直接死因がインフルエンザなら簡単ですが、死因が肺炎になっているとインフルエンザから肺炎で死亡した例が含まれていてもわかりません。 したがって超過死亡という概念で計算して年間1万人くらいになっているわけです。 平成29年・・・ インフルエンザ死亡 2569人 肺炎死亡 96841人 平成30年・・・ インフルエンザ死亡 3323人 肺炎死亡 94654人 インフルエンザ罹患者推計方法 H5N1亜型の鳥インフルエンザは、2004年以来アジア、アフリカ、中東、ヨーロッパにまたがり、家きん、野鳥を含めてこれまで53カ国にて鳥における発生がみられており、そのうち、10カ国において258例のヒトにおける感染と、うち死亡154例が報告されています。 すなわち、この一連の発生事例は、鳥インフルエンザウイルスといえども、濃厚に接触すれば、やはり感染するということを如実に物語っています。 科学的には、ヒトの気管/気管支上皮細胞に鳥インフルエンザウイルスに対する受容体があるという報告(Proc. Natl Acad. Sci. 101:4620-4624, 2004. )や、肺胞上皮細胞がH5N1亜型のウイルスに感染しているという報告(Emerg. Infect. Dis. 11:1036-1041,2005. )がありましたが、最近の研究結果(NATURE 440 23 : 435-436,2006. )は、ヒトの肺胞上皮に鳥インフルエンザウイルスに対する受容体があることを示しており、この受容体が肺の深部にあるために、鳥インフルエンザウイルスに大量に暴露された場合には鳥からヒトに感染しうるが、ヒトからヒトへは容易には感染しないことを示唆しています。 どのような場合に鳥からヒトに感染しますか? 感染源は、H5N1に感染した病鳥や死鳥の排泄物や体液ですが、アヒルなどでは感染しても無症状の場合もあります。 これら感染した家きんあるいは野生鳥などの体液・排泄物への濃厚な接触、あるいはこれらからの飛沫を吸入することによりヒトへ感染しています。 特に病鳥の羽をむしったり解体したり、感染した闘鶏を世話したり、病鳥、特に症状を示さないが感染しているアヒルと遊んだり、アヒルの生の血液、あるいは加熱調理不十分と思われる家きん肉の摂食などが原因となった感染が報告されています。 しかしながら、これまでのところ、おそらく数百万人が暴露を受けていることからすれば、ヒトへの感染は少数であり、少なくとも現時点ではトリからヒトへの感染効率は低いと考えられています。 ヒトからヒトへ感染しますか? 1997年に香港でH5N1亜型のウイルスによって、また2003年にオランダでH7N7亜型のウイルスによって、ヒトからヒトへの感染が見られたと報告されています。 また、現在アジアを中心に流行しているH5N1亜型に関しては、明らかにヒト-ヒト感染が疑われる事例は、ベトナムとタイ、インドネシアにおける濃厚接触による3件と、2006年5月末に報告されたインドネシアの北スマトラの一農村における家族内集積事例が報告されています。 前者の3例は、それぞれ患児を看病しており濃厚な接触をしていた母親に1対1で感染したと考えられていますが、後者では、一人の母親から、その兄弟とそれぞれのこどもたちに合計6例の感染者がみられており、その後一人のこどもから父親に感染が認められ、第三世代までの感染があったと考えられています。 つまり現状でも濃厚である程度の期間持続する接触があれば、感染は起こりうると考えられます。 なお、これまでのところ、効率的な持続的なヒト-ヒト感染の証拠はありません。 タイでは、発症後6日程度(4~13日)でARDSを発症したと報告されており、トルコにおける重症例では発症から3~5日で呼吸不全が認められたとしています。 またもう一つの特徴として多臓器不全やDIC(播種性血管内凝固症候群)が報告されています。 一方、ベトナムからは、ほとんど呼吸器症状のない脳炎事例が報告されており、その引き起こす疾患の幅が広いことを示唆しています。 H5N1亜型による致死率は、これまでのところ全体で56%(WER 26 81 :249-260,2006. )ですが、年齢層によって異なり、10~39歳で最も高い数字がでています。 軽症例が見逃されている可能性を考えると、実際の死亡率はもっと低いのかもしれないとの意見もありますが、最近の血清学的サーベイランスでは、軽症例や無症候性例は非常に少ないというデータ(N Engl J Med 2005;353:1374-85. ; Euro Surveill 2006 Sep 7;11 9 )も出ており、実際にH5N1感染は重症であると考えられます。 ただし、これまでの臨床症状に関する情報は、すべて入院患者に基づいていることに注意しておく必要があります。 すなわち現状では、発症から医療機関受診までの期間はおおむね4日前後であり(WER 26 81 :249-260,2006. )、発症早期に受診している例は多くはないこと、そしてこの発症から受診までの遅れが、これまで抗ウイルス薬の効果を評価できない原因となっています。
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コロナウィルスによる死亡者数 2020 年 5 月 5 日時点:381 人 出典: コロナはいまのままのペースで推移するとしたら、単純計算で年間 1,100 人くらいですね。 まぁこの計算も、いまは大規模な自粛がおこなわれてるからであって、気を緩めたら急増するおそれはある… にしても、インフルエンザの死者数ヤバないすか?!😱 ワクチンもあるのにさ。 上記のデータは医師が「インフルエンザが死因」と確定しているものだけであって、実際のところは、インフルエンザがきっかけで発症した症状(肺炎など)から死に至る例ももちろんあるでしょう。 コロナコロナ騒いでますけど、『高齢者にとって』怖いのはコロナだけじゃないぜよ😵 高齢者にとっては、コロナ・インフルどちらも驚異 つづいて、コロナ・インフルエンザが要因の死亡者数における、高齢者の占める割合をまとめました。 (平均:91. 2 %(死亡者数 381 人に対し、60代以上の死亡者数 355 人より) より筆者まとめ おもったとおり、どちらの感染症による死亡者数も、高齢者の占める割合は激高でした。 上記 2 つのデータを基に判断するなら、「インフルエンザのが脅威じゃね?🤔」って結論になりますね。 日本人のコロナ耐性は高いかも!? 連日の煽り報道に隠れ、あまり大きなニュースにはなっていませんが、以下のような情報も公になっています。 (太字強調は、筆者判断) 神戸市立医療センター中央市民病院(同市中央区)が、 外来患者の約3%から新型コロナウイルスに感染したことを示す抗体を確認したことに関連し、同市の久元喜造市長は5日の会見で「抗体検査はさまざまな大学や研究機関などで取り組んでいるが、どのような方法が適切で、どういうふうに治療や予防に役立てていくのか整理できていない。 感染症対策の司令塔である国に方針をまとめてもらいたい」との考えを示した。 同病院は今月2日に抗体検査の結果を発表。 4月7日までの8日間に、新型コロナとは無関係の理由で外来を受診した患者千人の血液を検査した。 検査結果を、性別や年齢の分布も考慮して市の人口に当てはめると、約4万1千人に感染歴がある試算になるという。 サンプル数が 1,000 ということなので、まだ確実性に乏しくはあります。 しかしこれが事実だとするなら、コロナウィルスによる日本人の致死率はめちゃくちゃ低くなる可能性が出てきます。 厚生労働省が公表している、5 月 5 日時点でのコロナウィルスの感染者数が 14,913 人ですからね。 まとめ:高齢者は引き続き各種感染症に気をつけて、若者は経済活動を再開しよう!(オンラインでね) インフルエンザと違い、暖かくなっても死滅しないコロナが厄介なことには変わりありません。 しかし、このまま自粛を続けていたら、コロナウィルスにではなく、経済に殺されるひとがたくさん出る世の中になってしまう恐れがありますよね。 かと言って、ワクチンができるまでのあいだは外出にリスクがあることはたしか。 「う〜ん、どうしたものか…🤔」 そんな状況でも、できることはあります! 在宅でできるオンライン学習をして、完全在宅で稼げるスキルを身につけることも選択肢のひとつです。
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このところインフルエンザが、世界各地で猛烈な勢いで流行している。 日本でも今月からインフルエンザの流行期に突入した。 日本の国立感染症研究所が全国約5千ヶ所のインフルエンザ定点医療機関を対象としたサンプリング調査を実施したところ、2019年第1週に新たにインフルエンザに罹患した人は50万人を突破した。 こうした流行をうけてインフルエンザ予防のためにマスクをしている人が、巷で多くみられるようになっている。 日本全国に238ヶ所あるインフルエンザ観測エリアのうち、84ヶ所ですでに警戒レベルを上回っていた。 今回のインフルエンザ流行では、感染者が主に中年と若者に集中している。 統計データによると、1月第1週のインフルエンザ新規患者のうち、20歳から40歳が約17万人、41歳から60歳が約14万人だった。 この両者を合わせると、新規患者数全体の半数以上を占めている。 また、感染患者のうち半数は、症状が最も重いA型インフルエンザに罹患していた。 また現在までにインフルエンザ拡散が原因で休校措置を講じた学校もある。 日本では間もなく入試シーズンに入ることから、学校側は、校内に消毒液などを準備し、教員・学生に感染拡大予防を呼びかけている。 厚生労動省は、昨年の冬から今年の春にかけて、インフルエンザ薬の供給量は、前年同期比44%増の2700万人分を上回ると予測している。 インフルエンザとは、インフルエンザウィルスによって引き起こされる急性呼吸器疾患で、強い感染性を備え、感染スピードが速い。 主な感染経路は、空気中の飛沫感染や人と人あるいはウィルスが付着したモノを介しての接触感染であることから、感染者の数は非常に多く、特に秋・冬は流行シーズンとなる。 中国疾病予防コントロールセンターの統計データによると、中国北方地域では、インフルエンザによる死亡率が年間0. 00018だった。 一方、南方地域では、この数値は0. 000113だった。 インフルエンザが重視される原因の一つに、発熱や全身のだるさなど風邪の症状が現れるだけではなく、深刻な合併症を引き起こし、場合によっては死に至る場合があることが挙げられる。 特に、体力のない高齢者や子供は、インフルエンザによるダメージを受けやすく、深刻な合併症を併発する恐れがある。 20世紀に入ってからだけでも、世界規模で3度にわたりインフルエンザの大流行が起こり、うち最も深刻だったのは、1918年から1919年にかけてのパンデミックで、世界全体で延べ6億人が発症し、約2千万人が死亡した。 その次に起こったのは、1957年のH2N2新型インフレエンザの大流行で、多くの国々で、発病率が20~80%に達した。 3度目の流行は1968年だった。 インフルエンザの合併症は、「肺内合併症」、「肺外合併症」およびインフルエンザ罹患中の基礎疾患合併症に分けられる。 「肺内合併症」とは肺炎のことで、インフルエンザの合併症として最も多い。 1957年から1958年にかけてのインフルエンザ大流行期の米国の統計データによると、インフルエンザで入院した患者の7割から8割は肺炎を併発していた。 中国では、2009年のH1N1新型インフルエンザ大流行時に複数の機関が実施した調査によると、インフルエンザで入院した子供のうち、肺炎を併発した子供は72. 3%を占めた。
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