カート システム asp。 SaaS型ECサイト構築プラットフォームはfutureshop

【厳選4つ】WordPressにカート機能のみ貼付け可能なASPを比較

個人がECショップを作って、商売をしたい時、無料でネットショップが開設できるASPシステムのBASE（ベイス）は、最も魅力的な選択肢になります。 なぜなら初期費用や月額費用が0円だからです。 では、BASE社はどこで儲けているのでしょう？それはBASE社は「ECシステム事業」と「決済事業」を行っており、BASEを使っているネットショップで、商品が売れると決済も必ず生じますから、決済手数料で収益を得ているのです。 決済手数料は、1商品あたり「3. 6％＋40円」（後払いの場合は６％）ですから、個人がECショップを行う場合は、負担が少なく済みます。 しかし、BASEでネットショップを行うメリットは、費用がかからないことですが、デメリットは集客が困難で、売上を出しづらいことです。 本日はECのプロである筆者が、BASEの評判と解説を徹底的に行いますので、これからBASEを検討している方は、参考にしていただければと思います。 BASEを使った成功事例「オッサンレンタル」 ASPのBASEを使って成功している事例は、有名なところだと、「おっさんレンタル」でしょう。 SNSやキュレーションニュースで一度は目にしたことがあるのではないのでしょうか？ カンタンに説明すると「おっさん」を1時間1000円で、レンタルするサービスで、話題を呼びました。 成功している背景には、「おっさん」という斬新な切り口が面白く、数々のメディアに取り上げられて、集客が可能になったからです。 このことからもわかる通り、楽天やYahooショッピングと比べて、BASEのような集客力の弱いASPでは、「商品の強み」や「独自性」がないと、集客が困難です。 ですから、BASEでネットショップを作ることはカンタンなのですが、集客がカンタンではないのです。 BASEでのネットショップ開設は、SNSのアカウントを新規に作る程度の労力で非常にカンタン！ BASEでのネットショップ開設は、ものすごくカンタンです。 たった下記の５つのステップでネットショップが開設できるようになります。 しかし、無料であることが最大のメリットなので、このオプションは売上が月額10万円を超えたあたりで良いでしょう。 また、無料テンプレートと言っても、デザイナーが作っているので、見劣りするものではありません。 個人が開設するネットショップで重要なのは、サイトの信頼感です。 購入者が拒絶するような独創的なデザインは避けて、なるべくシンプルで、クセのないデザインが無難な選択です。 BASEで集客をするなら「独自ドメイン」は必要なのか？ BASEで、ネットショップを解説するのはカンタンですが、独自ドメインではない点を注意しましょう。 下記の 赤い四角を見てください。 BASEのディフォルトで、設定するのは独自ドメインではなく、「BASEのサブドメイン」なのです（無料ですからね。 当たり前でよね。 独自ドメインには費用がかかります）。 ネットショップ解説する方から「独自ドメインでないと、SEOが良くないのでは？？」という質問を受けます。 しかし、筆者はBASEの無料のサブドメインでも、集客上の問題はないと断言します。 独自ドメインとBASEのサブドメインのポイントとは？ これからショップを開く方のために整理してみました。 年に一度の更新を怠れば、ある日突然サイトが消える ・BASEへの独自ドメインの設定を行う必要がある（カンタンですが） BASEのサブドメインのメリット ・そのまま使えるため、設定不要カンタン ・SEO対策も独自ドメインと比べて不利ではない。 SEO上位も可能 BASEのサブドメインのデメリット ・ドメイン名に「. theshop. jp」がつくためブランディングが弱い ・将来、事業が拡大したときにBASEから独自のECシステムに移行する際、ドメインが変更になるためSEOのパワーを引き継げない ・将来、ベイスが倒産した場合、URLがなくなる つまり、BASEのサブドメインの最大のデメリットとは「将来、年商3000万円を超えてECシステムを入れ替える時に、SEOパワーがゼロになる」という点です。 ただこのステージに立てる方は、ごくわずかです。 年収がサラリーマン程度のショップオーナーや、副業でネットショップをやられる方は、ベイスのサブドメインを使っても良いと考えます。 BASEのディフォルトのURLに「. theshop. jp」がつくので「ブランディングがな～」と気にされる方もいると思いますが、私はさほど重要ではないと考えます。 theshop. jp」は私のようなECのプロから見れば「あーベイス使ってるのね！」とわかりますが、一般の方はベイスなど知りませんので、ブランディングにあまり影響しないと考えます なにより、BASEの最大のメリットは「無料」で「カンタン」ということです。 ドメイン取得費用は安いのですが、BASEは例えば主婦やITが苦手な方でも、ネットショップを作れるのが最大のメリットですから、ディフォルトのサブドメインで良いでしょう。 また、サブドメインはSEOが弱いということはありません。 独自ドメインもサブドメインも、ブログを使って、しっかりしたコンテンツを作ることがSEOでは重要なので、どちらがSEOに強いということはありません。 「BASEかんたん決済」で決済手続きもスムーズ BASEが決済処理を代行してくれます。 BASEカンタン決済では以下の４つの決済を利用することが可能です。 詳しいスキームはで これからネットショップをはじめる方は、非常にカンタンです。 BASEの機能とは？ BASEを導入する方は、BASEでできる機能を把握する必要があるでしょう。 BASEには無料の機能と有料の機能がありますから、それぞれ説明いたします。 ですから、ネットショップで扱っている商品について、ブログで詳しく解説いたします。 例えば、実際に使ってみたレビュー記事や、他の製品との比較など、商品詳細ページにはないような、ことを詳しく書いてみるのが良いでしょう。 そうすることで、ユーザーがGoogleで検索する、いろんなキーワードにひっかかるようになり、あなたのECサイトに訪問する人が増えるからです。 タイトルも商品名を入れるなど工夫しましょう。 ちなみに、よくある間違ったSEOの考え方ですが、下記のようなブログを毎日更新しても、売上は全く伸びません。 「クリスマスだから、ケーキを買って社員と祝った！」 「電車に乗っていたら、面白い出来事があった！」 「日々、皆様に感謝をいたします！」 これらの内容のブログが有効なのは芸能人のローラーさんや海老蔵さんなど、有名人の場合です。 誰も検索しませんし、偶然あなたのブログ記事をユーザーが見つけても、ECでの購買行動に結びつきません。 また「毎日」ブログを更新することでSEOのパワーがつくから、商品ページもSEOが強くなるという、ことを信じている方もいますが、それは「ユーザーに役に立ち、特定の分野で専門性のあるサイト」です。 つまり更新することがSEOを良くすることに繋がりますが、日記的なものもを毎日更新しても、何の変化もありません。 ブログを行うなら自社の商品やサービスに対して、ユーザー目線（役に立つ）でブログを更新しなくては意味がありません。 メールマガジンは年々、マーケティング施策としての効果が弱まっている傾向にあります。 それはスマートフォンユーザーが増え、メールからSNSにシフトしていることが原因です。 ですから、メールマガジンを発行する際は、FacebookやInstagramアカウントへの誘導を行い、SNSで囲い込みを行う施策をとりましょう。 ECシステムには必ずある機能ですが、無料なのはありがたいです。 そして何より、BASEは登録商品数に上限がありません！ これは商品数が多いネットショップには大変ありがたいです。 ただし、BASEは無料ネットショップであるため、商品数が多いとユーザーが検索しづらくなりますし、商品数が多くなるとUI（ユーザーインターフェース）に気を使わないといけませんが、それはBASEでは無理です。 登録できる商品数に上限がなくとも、大規模ECサイトに向いているつくりではないからです。 ですからBASEでネットショップを行う場合は、多くても100点以下の商品数のショップが最適だと思います。 これもECでは当たり前の機能です。 この機能に関しては特にコメントはありません。 月額500円が必要になります。 しかし、筆者がこの機能は不要と考えます。 下記の某BASEショップのグロナビをご覧ください。 このように、BASEのロゴは小さいです。 このロゴをクリックするとBASE本体サイトにリンクされてしまうのですが、あまり目立ちません。 これが年商1億円以上で、CVR（コンバージョンレシオという購入率の指標）を0. 01％でも上げるという場合には、必要かもしれませんが、BASEで事業を行う方のほどんどは、売上がそこまでないので、不要と筆者は考えます。 しかし、かといってカート画面などが自由に変更できるわけではありませんし、完全に自由なわけではありません。 そもそも、デザインをつくるにはプロの腕が必要になります。 もともと手軽なBASEを選んだのですから、ほとんどの方には不要ではないか？と考えます。 「ネットショップ開業から3年たったから、そろそろデザイン気合いれるか！」 ということは良くありますが、たまにしか再訪問しないユーザーが、あなたのECサイトに来た時「あれ、こんなサイトじゃなかった、別のサイトかな？」と勘違いされる可能性もあります。 ブランディングの弱い個人が、勘にたよって根拠なくデザインを変えるのは控えましょう。 （そもそも、デザイン性の高いサイトは売上に直結しません。 意識するのはデザインよりUIですが、BASEではUIは変更できません。 ASPですからね） また、有料のテーマも用意されているので、デザインを変更したい方は、そちらも検討してみてください。 ですから、「電話サポートがないと不安」という方は有料のASP-ECと契約した方がようでしょう。 またメールサポートなので、対応の時間もそれなりにかかります。 ECの売上や商品点数が増えてきたときに、BASEでは、画面やシステムを改善できないため売上の頭打ちに遭遇してしまいます。 ビジネスが軌道に乗れば、多機能ASP-ECや、ECパッケージ、クラウドECを検討する必要があります。 予算がない個人が行える集客は、ブログです。 ただしブログも日記のようなものでは、集客できないので、自社商品やサービスに関連し、世の中の課題（商品・サービスに関係する）を解決する形で書かないと効果はありません。 いずれにせよ、集客は自分次第なのです。 有料のASPのECを使うより、BASEを使った方が良いでしょう。 その際注意点は、色気を出して 「500円くらいなら、BASEのロゴ非表示機能をONにしよう」 「将来のために独自ドメインにしておこう」 などと、考えないで良いでしょう。 確かにこれらは数千円にしかならに費用なので、コスト的に多くはありません。 ただ、繰り返しますがBASEの最大のメリットは「カンタン」で「無料」なことであり、有償オプションや独自ドメインを使えば、BASEの強みがなくなるからです。 サイトだけなら5分で作成できますし、難しい機能がないため、初心者でも使えるインターフェースです。 SNSの新規アカウントの登録程度のリテラシーで、ECサイトを作成することができるからです。 商品が一つだけの場合は、複雑な仕組みは必要ありませんので、無用でカンタンなBASEが一番良いでしょう。 しかし、すでにブログを開設して、集客ができていれば、商品紹介のブログから、BASEに流すことで、売上を立てることが可能だからです。 集客自体ができているので、各ECが持っている集客システムに依存しなくて済むので、BASEのようなシンプルなECで事足りるからです。 なぜならECサイトの複雑な機能は必要ないため、BASEの最低限の機能で、十分だからです。 それよりも、MakeShopやショップサーブなど、それなりに機能豊富なASPを利用するか、あるいはECパッケージやクラウドECを検討し、売上や効率の追求できるプラットフォームの必要があります。 こういった方はBASEだと物足りないと思います。 ちなみに、無料のec-cubeにはデメリットもありますので、下記の記事をご覧ください。 jp BASEと同じく無料ネットショップで有名な「STORES. jp」です。 しかし、全体的に手数料が、BASEの方が安いため、唯一「後払い決済」のみSTORES. jpが手数料が安い状況です。 （STORES. jpは一律５％） 決済手数料の安いBASEの方が向いています。 また、STORES. jpは商品登録数が5点以上は、有料となります。 BASEは商品点数に上限がなく、無料で使うことができます 初期費用や固定費用を抑えたい、個人の方はBASEの方がおススメです。 しかし、GMOグループということもあり、サポートは手厚く、電話によるサポートができる点はBASEより安心です。 また、画面デザインにこだわりたい場合、制作代行サービスがあり、最低5万円からデザイン制作を依頼することが可能です。 月額費用が1万円～になりますが、その分集客機能が充実しており、ショッピングモールとの連携や、アフィリエイト設定など独自の機能をもっています。 また、ECサイトとして多機能であり、すでにECサイトのノウハウがある方で、細かい設定を行いたい方にMakeShopは向いています。 またMakeShop for クラウドにステップアップすることも可能で、個別のカスタマイズが行えるようになります。 特におススメなのが、クラウドECです。 クラウドECは、ECパッケージのようにカスタマイズもできて、ASPのようにシステムが常に最新だからです。 クラウドECについては、こちらの記事をご覧ください。 決済会社との契約不要で、決済手数料も安いです。 まずは、カンタンで無料のBASEを試してみてはいかがでしょうか？.

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あなたに合ったASPネットショップシステムはこれだ！初級者から上級者まで目的別ネットショップシステム選択術

,,,, 定期購入を行うことが出来る全16のカートASPサービスとその選び方 2011年にアメリカで始まったと言われる「定期購入」という購入形態は、今や日本でも珍しいものではなくなってきた。 化粧品やサプリなどの商品を中心に多くの商材で定期購入形式での販売が行われている。 そしてここ最近では、その販売手法も多角化。 2回目以降の購入回数に応じた割引サービスの導入や、条件に合致する顧客に対して別のサンプル商品を同梱しさらなる購入につなげる施策を付随させるなど、ライフタイムバリュー（LTV）を高めていく手法が各種生み出されてきている。 EC事業者からすると定期購入をうまく活用できれば顧客の定着にも繋がり、安定した収入源にもなり得る。 一方で販売手法の多角化に伴い、定期購入を行うことが出来るショッピングカートASPサービスも増え、その機能も充実の一途を辿っている。 そこで今回は、定期購入を行うことが出来る全16のカートASPサービスをピックアップし、それぞれの特徴やサービスの選び方について考えていくeccLabの特集企画となる。 定期購入に関わる用語の定義 オンラインマーケティングの領域で「定期購入」と言っても様々な表現方法が乱立している。 リピート通販、頒布会、単品通販、サブスクリプションコマースなど耳にしたことがある人も多いと思うが、それの違いを明確に理解している人はそれほど多くないのではないだろうか。 サービスの紹介に入る前に、まずここではそれらの用語の違いについて説明していく。 リピート通販 リピート通販とは、一度購入した同一の商品を繰り返し購入してもらうことを主軸とした、主に物販をオンラインで行う形態のこと。 繰り返し購入してもらうために、2回目以降の購入に対して、割引を適用するなどの付加価値を付けることで、より長く購入してもらうサービスを実施するケースも多い。 また、最近では、配送されるサイクルを顧客の意志で変更できるサービスも増えてきている。 例えば、化粧品を1ヶ月間隔で申し込んでいたが、思ったよりも減らないので1. 5ヶ月間隔に変更しようといったことだ。 頒布会 頒布会とは、申込みをすると、販売者から毎月など、一定の頻度で異なる野菜の詰め合わせが届く、といったような販売方法のことで、食料品の他、日本酒、ワインなどで行われることも多い。 ユーザーが個別の商品を選択しなくとも、ソムリエが選ぶおススメの異なる商品が届くといった、受け取る際の楽しみが付加される点がメリットであるが、好みではない商品が届くかもしれないといったデメリットもあると言える。 この頒布会も大きな意味ではリピート通販の一部と取り扱われることが多い。 単品通販 単品通販とは、リピート通販のうち、比較的利益率の高い自社製品などを1種類（もしくは関連する数種類）の商品を、繰り返し購入してもらう通信販売のこと。 シャンプーやリンス、化粧品、美容系商品、サプリメント、飲料水などの販売を指す場合が多い。 サブスクリプションコマース サブスクリプションコマースとは定額購入とも呼ばれ、一定の料金を支払うことで、主にサービスを受けることができる販売方法のこと。 リピート購入と大きく異なる点は、物販ではなくサービスが提供されるケースが多く、また一定期間における利用料金があらかじめ設定されており、顧客の意志では変更できないという点と言える。 昨今、サブスクリプションコマースは、様々な分野でサービス展開されている。 2017年9月8日に人気ソーシャルゲーム『モンスターストライク』を提供するミクシィは、同ゲーム内において、月額480円の課金でよりゲームを有利に進められる『モンパス』というサービスを開始したが、これはサブスクリプションコマースの典型例である。 Apple MusicやSpotify、Amazonプライム・ビデオなど、一定の月額料金で音楽や映画が聴き放題、観放題という形式も分かりやすい例と言えるであろう。 定期購入を行うことが出来る各サービスの比較 定期購入の浸透により定期購入で顧客を獲得する手法や、顧客に長期間商品の購入を継続してもらう手法、さらには別の商品を購入してもらう手法など、様々な新しい手法が開拓されている。 そんな中、市場には定期購入を行うことが出来るカートASPサービスが16も存在している。 しかしそれぞれのサービスの違いや特徴が分かりにくいのも事実だ。 そこで、ここではeccLabオリジナルの、全16サービスの価格・特徴などを網羅的に一覧化した「サービス概要の一覧比較」ファイルと、全サービスを規模とプラットフォームの出自の2軸でマッピングした「サービスマッピング」ファイルの2種類を用いて、どのような特徴があるのかを説明していく。 サービス概要の一覧比較 おすすめポイント• 定期購入を行うことが出来るカートサービスを全て網羅• 全サービスを価格、機能などの項目毎に比較• エクセルでの提供のため、並び替えや項目の削除などカスタマイズが可能 サービスマッピング おすすめポイント• 定期購入を行うことが出来るカートを比較してみると EC事業支援サービスから派生して定期購入支援サービスに参入する企業が大半である。 その中でも特に取り扱いが多いのが、化粧品やサプリメントといった美容品と、米や水などの重たい生活必需品である。 当然のことながら、継続使用が前提とされている商品が対象となっている。 また、一概に定期購入サービスの導入と言っても、事業規模や導入プロセスの多寡などで向いているサービスは異なってくる。 初期費用なし・月額10,000円未満で導入できるものから、月額100,000円を超えるものまで存在しているため、事前の下調べが重要だ。 基本料金に含まれていない機能も多く存在し、いきなり収益を上げようとして様々な機能を追加すると、思いもよらない金額になってしまうこともある。 導入の前に、どのくらいのスペックのサービスが妥当なのか、月額料金の中にはどんな機能が含まれているのかを確認することが大切だ。 また、システムだけの提供ではなく、コンサルティングサービスを提供してくれている企業も増えてきている。 定期購入を行うことが出来る各サービスの紹介 それでは、定期購入を行うことが出来る代表的なカートサービスを見ていこう。 の料金プランは3パターンあるが、豊富な機能が全て使用可能で月額46,800円のスタンダードプランが一番人気とのこと。 通常オプション提供で別途費用が発生する事の多い「ランディングページ」や「ステップ配信メール」といった機能も月額費用に含まれており、従量課金もないため売上がアップしても支払いが増えるという心配もない。 CRM管理はカスタムフォーム付きでショップごとにオリジナルの会員管理が簡単に構築できる。 また、定期購入機能特化型システムの盲点となりうる「定期購入商品」以外の通常商品についてもレコメンドが行えるので商品点数の多い事業者にも向いている。 管理画面の操作は使いやすさを重視して構築されていることから非常にシンプルで設定などが簡単に行えるというのも作業担当者には有り難い。 は定期購入のできるカートシステムの中では豊富な機能を有するが、その反動として一番安価なASPプランでも初期費用100,000円、月額70,000円と他のサービスと比較しても高額であるといえる。 しかしアクセス数や効果の分析機能は勿論、自動フォローメールの送信や、どの画面であってもアップセル機能する仕様もASPプランの中に組み込まれているため、「高額でもいいから、毎月決まった費用で豊富な機能が利用できるリピート通販を開始したい！」と思っている事業者にとってオススメのサービスだ。 また、ECサイト側に登録なしでも購入可能なAmazon Payでの支払いを可能にすることで顧客の離脱を最小限に食い止めることに成功しているとのことなので、合わせて導入を検討したい。 また、売上規模に応じて、カスタマイズが可能の仕組みを取り入れるなど、ASP以外にも、定期購入のノウハウを生かして、フルスクラッチまで対応できる点も特徴であると言える。 また同社の「MOTENASU（モテナス）」という接客ツールを完全連携することによって、紙媒体でのクーポン出力が可能になったり、広告トラッキングなどの効果測定もすべて見れるようになっている。 単に定期購入ができるカートシステムの提供ということだけではなく、マーケティングの支援を含め、販売コンサル事業も展開している点で、EC事業者にとって心強いパートナーになってくれることが期待できる。 は、テモナ株式会社が運営する「たまごリピート」の後継版であり、2018年4月2日にリリースされたばかりのサービスである。 また、顧客管理にも力を入れ、従来のサービスでは散在していた顧客情報、購入履歴などを1つのページで閲覧できるようになり、業務の効率化にも繋がる。 販売促進の部分では、ステップメールやセール・ポイント機能、セール販売といった機能と取り入れ、定期購入顧客の更なる固定化と、新規顧客の開拓の可能性を広げている。 そもそも「たまごリピート」は、単品リピート通販に特化したショッピングカート付き通販システムで、2009年に「たまごカート」の名前でリリースされていたものが改名されたものであるが、単品リピート通販のノウハウをツールという形で最初に提供したサービスであると言える。 の定期購入は、他社サービスとの連携のしやすさに定評がある。 LTVラボ、カスタマーリングスとは連携可能となっており、LINEのセグメント配信にも対応している。 一番安価なスタンダードプランで月額22,000円（商品登録数は50点まで）、30,000商品まで登録可能な月額81,000円のゴールドプランにも、月額オプション料金5,000円を追加することで、リピート通販に必要な機能が利用できるようになる。 定期購入の導入を検討している事業者にとっては、候補として検討すべきサービスの一つと言える。 今後は、配送サイクルを変則的な期間でも対応できたり、会員がマイページで定期配送をスキップできるなどの機能が追加される予定とのことで、ますます期待できる。 また、コスト抑制のために、APやCDNなどのインフラを1週間単位でスケール変更できる点も、受注時期に振り幅のある事業者にとっては嬉しいサービスだ。 は、2015年9月に株式会社ネットショップ支援室が開始したサービスである。 カスタマイズのできないライトプランで初期費用49,800円、月額68,000円から、カスタマイズが可能な高スペックのサーバで運用を実現できるゴールドプランまでのラインナップがあり、こちらも侍カート同様、高価格帯のサブスクリプションECに分類できる。 このサービスの強みは、同梱チラシからのリピート率の集計も可能だったりと、定期販売の管理機能が充実している点にあると言えよう。 顧客が定期購入時に設定したデータ（数量、日数間隔、配達日時など）で自動受注処理、自動決済までも可能である。 またLP一体型フォームとエントリーフォームの最適化により、顧客の離脱も回避できる。 決済方法もクレジットカードや銀行振り込み、後払いは勿論、Amazon Payと楽天ペイ（オンライン決済）も使用可能である。 UIの評価が高い点や、細かいところまで把握することのできる受注分析ツールは魅力的である。 サイト内での商品検索やレコメンド表示、商品販売期間の設定といった機能が必要な場合は別途用意する必要があるので注意が必要だ。 には定期購入通販に必要な基本的な機能は揃っている上、クレジットや銀行振り込みから後払い方式まで決済方法も豊富に存在している。 また、Google Analyticsの導入も可能で、広告や売上などの分析も標準機能で行うことが出来る。 LPフォームについては、スタンダードプランでは2ページまでが無料で追加料金15,000円を支払うことで無制限になる。 また、これよりも手軽に始められるライトプランというものも存在する（初期費用29,800円 月額14,800円）。 しかしこのプランで無料でLPフォームを作成できるのは1ページだけとなっており、ステップメールの送信は出来ない。 初めはライトプランから始めて、資金に余裕ができたらスタンダードプランに切り替えていくというのもありかもしれない。 また、単にカートシステムの提供だけでなく、お客様の売上向上の為の支援をしてくれるコンサルティングサービスも展開しているので、単純にカートを導入するということだけではない安心感を得ることができる。 その他サービス 定期購入サービスの選び方 それでは16もある定期購入が出来るショッピングカートASPサービスをどのように選んでいけばいいだろうか。 選ぶ際に気を付けるべきポイントを考えていく。 コスト（初期費用／月額基本料） いくらから、となっているサービスが多いのは月額費用以外にオプション機能による追加費用が必要なケースがあるため。 利用したい機能全てでいくらかかるのかを含めて、どのような料金体系になっているのかを必ず確認しておきたい。 ただカートASPサービス自体、利用料金は非常に低く設定されているため、大きな問題になるケースは少ないが、その総額が自社の売上規模に見合った料金なのかもしっかりシミュレーションしていく必要がある。 機能 どのサービスも基本的な機能は網羅されていると考えてよい。 定期購入サービスで機能に差が出てくるのは主に決済サービス連携、物流サービス連携、解析・チューニング機能の3点だろう。 自社がどのような決済・物流サービスを利用する前提なのかがまずは前提となる。 その上でマーケティング的に重要な解析・チューニング機能については、どのような運用を行うのかをイメージした上で機能の確認をしっかりと行っていく必要がある。 得意な業界 どのサービスも全ての商材での活用が可能ではあるが、やはりそれぞれ得意な業界と言うものが存在する。 導入事例などを確認の上、自社の商材の実績があるのかを確認し、実際のそのサイトを確認してどのような使われ方をしているのかまで確認することをおすすめする。 必要スペック マッピングの縦軸に該当する部分だが、サービスのDB（データベース）などのインフラに依存する部分となる。 実際に影響のある部分としては、登録可能な商品数、商品毎の登録画像数、想定トランザクション数、会員数、同時メール配信件数などだ。 また、ピーク時の同時注文件数など気になる部分は事前に確認していく必要がある。 サポート体制 初めて利用するシステムの場合、困ったときにすぐに質問でき、すぐに解決できるのかどうかも、非常に大事な要素だ。 ただどのサービスもサポート体制の充実をサイト上で謳っているため実際のところの判別は極めて難しい。 FAQの充実度、問い合わせからのレスポンス時間、回答の的確さなど、実際にそのサービスを利用している知人などの評判を聞いてみるといいかもしれない。

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オンラインセミナー・レッスンの受付で便利なカートシステム（ASP） │ Mobile First Marketing Labo

ECサイトでカートシステムを設置する際、「ASP型カート」というサービスが利用できるのをご存知でしょうか。 ASPとはどのようなものなのか、ASP型サービスでカートシステムを構築することにはどのようなメリットがあるのかをご説明します。 ASPとは ASP（アプリケーションサービスプロバイダ）とは、業務用のアプリケーションソフトウェアの機能をネットワーク経由で提供する事業者やサービスのことです。 従来のソフトウェアはユーザーが所有するコンピュータ、もしくは専用サーバーにインストールして使用します。 しかし、ASPではその必要はありません。 ASP型のツールには、ECサイトのカートシステムのほか、財務会計、給与計算、営業管理、顧客管理、販売管理、在庫管理システムなどがあります。 カートシステムをASPで構築するメリット ここからはASP型のカートシステムについてのメリットを見ていきましょう。 開発不要だから導入に時間がかからない ASP型カートシステムを提供する事業者が作成した既存のシステムを利用するので、導入を行うECサイトはシステムの開発を行う必要がなく、導入や設定にかかる工数が短期間で済みます。 そのため、ECサイトの早々の立ち上げを目指している場合に向いています。 保守や機能改善が不要 ASP型カートでは、機能改善、保守を提供側に任せてしまうことができます。 そのため事業者側に専門知識を求められることはほとんどなく、新たな機能が追加される際のバージョンアップ作業を行う必要もありません。 サポートも受けやすく、積極的に機能拡充を行っているASP事業者であれば常に最新の機能を使用できます。 特に、不具合なく安定稼働をしてくれて、セキュリティが担保されているので事業者にとって大きなメリットになるでしょう。 初期費用や月額費用が低く抑えられる ASP型カートシステムにはほかに、専用サーバーにシステムをインストールするパッケージ型のカートシステムもあります。 両者を比べると、ASP型カートは初期費用を低く抑えられます。 中には商品登録点数や機能の制限は少ないものの、無料や安価で使えるサービスもあります。 導入後は月額のレンタル料金という形でのランニングコストがかかりますが、それも数百円程度のものもあり、とりたてて高いというわけではありません。 料金面では、ほかにオープンソースのカートシステムも比較対象になります。 オープンソースのカートシステムはもともと無償で提供されているものを利用するので初期費用はかかりません。 しかし、ECサイトに合わせたカスタマイズが必須で、知識や技術を持つエンジニアが社内にいない場合は外部の制作会社に依頼することになり、その場合は導入費用やカスタマイズ費用がかさんでしまいます。 実際の運用や保守も自社で行わなければならないため、そのECサイトをカスタマイズすればするほど、バージョンアップ時の更新作業などが煩雑になり、それに伴う動作的なリスクも増えていくという問題も起きてきます。 ブラウザの管理画面で運営ができる ASP型カートはサーバーやPCへのインストールが不要で、ブラウザ上で管理することができます。 オープンソース型のカートシステムでは、開発側の知識がない担当者であると管理環境に慣れるまでに時間がかかってしまいます。 その面で利用しやすいASP型カートであれば担当者の知識レベルを選ばず運営することが出来ます。 ASPで構築する際の注意点 ASP型カートシステムの導入を検討する際、以下の点は踏まえておきましょう。 カスタマイズが制限される ASP型カートはプロバイダーが管理するカートシステムをネットワーク経由で多数のECサイトが利用するサービスです。 そのため、ショップごとのシステムや機能のカスタマイズについては、まったくできないわけではないものの、ある程度制限されることになります。 基本プランでは利用できないオプション機能が用意されていたり、細かいところにまで対応してくれるASP事業者もありますが、その場合は別途費用がかかります。 大規模なECサイトには向いていない場合がある 大規模なECサイトで、アクセス数や商品数が多く、運営企業の基幹システムや物流システムとの連携が必要という場合には、残念ながらASP型カートでは対応しきれません。 その場合はパッケージ型のカートシステムを採用し、規模や要望に応じて確実にシステムを構築していくほうが向いています。 そこまで大掛かりなカートシステムを作る必要はないけれど、ある程度カスタマイズをして運用したい、さらに社内にエンジニアがいるので運用や保守も行えるという場合はオープンソースのカートシステムが適しています。 一般的には、小・中規模のECサイトではASP型カートかオープンソース型のカートが適しています。 パッケージ型、オープンソース型、ASP型それぞれにメリット・デメリットがあることを知っておきましょう。 ソニーペイメントサービスでは、提携するASP型カートと連携した決済代行パッケージプランやオープンソース型カートパッケージプランをご用意しております。 自社のECサイトにマッチしたカートシステムをご検討ください。

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