大卒サラリーマン男性の生涯年収が2億6000万円というのは 平均値です。 平均値というのは、極端に所得の高い人あるいは低い人がいる場合は、その実態が大きくかけ離れてしまう場合があります。 たとえば、10人中9人の年収が400万円で、1人だけが年収8000万円だった場合の平均年収は1160万円となり、現実とはかけ離れた結果になります。 そこで参考にされるのが 中央値です。 中央値とは、データを大きさの順に並べたときに全体の中央に位置する値のことをいいます。 データの数が偶数の場合は、真ん中に位置する2つの数字を足して2で割ります。 のデータをもとに年収中央値を推測すると、 労働者全体で約360万円、男性労働者が約450万円、大卒男性労働者が約560万円、女性労働者が約240万円です。 この年収中央値をもとに生涯年収の中央値を考えてみます。 学歴 転職あり 転職なし 高卒(男性) 2億730万円 2億5380万円 高卒(女性) 1億4640万円 1億8710万円 高専・短大卒(男性) 2億1450万円 2億5220万円 高専・短大卒(女性) 1億7530万円 2億650万円 大学・大学院卒(男性) 2億7000万円 2億8920万円 大学・大学院卒(女性) 2億1670万円 2億4210万円 もちろん、以前の会社よりも圧倒的に年収の高い企業に勤めるのであれば話は別ですが、同程度の規模の会社への転職なら、以上のように 転職しないほうが生涯年収は高くなります。 また、日本企業の場合は勤続年数に比例してベースアップする会社も多いことと、退職金は長く勤めていた人のほうが有利な点を考えても、転職しないほうが生涯年収は高くなります。 によると、高卒の初任給は16万5100円、高専・短大卒は18万1400円なのに対し、大学卒は20万6700円となっています。 高卒なら18歳から、大卒は22歳から働くことを考えれば最初の数年では大きな差はないかもしれません。 しかし、年齢を重ねるとともにその差も大きく開いていき、高卒よりも大卒のほうが生涯年収が5000万円近く高くなることは前述のとおりです。 大学へ進学するには、塾や予備校、受験料や入学費、授業料に加え、親元を離れて暮らす場合には家賃などの仕送りなどの 余分なお金もかかります。 ですが、大学での勉強で知識や教養を身につけることで、将来高い収入を得られる職業を選択できる可能性も高くなります。 以上のことから、その時の家庭の経済状況にもよりますが、総合的に判断すると大卒のほうが経済的といえます。 男性 女性 2000年 2億7900万円 2億2910万円 ・・・ ・・・ ・・・ 2005年 2億7010万円 2億1010万円 2006年 2億7100万円 2億890万円 2007年 2億7050万円 2億1080万円 2008年 2億6660万円 2億180万円 2009年 2億5180万円 1億9930万円 2010年 2億5410万円 1億9800万円 2011年 2億5610万円 1億9950万円 2012年 2億5440万円 1億9750万円 2013年 2億5420万円 1億9600万円 2014年 2億5890万円 2億50万円 2015年 2億6220万円 1億9890万円 サラリーマンの平均生涯年収について紹介してきましたが、いかがでしたか? サラリーマンの生涯年収は、学歴が高く、同一企業に正社員として長く勤め続けるほどに高い傾向にあります。 また、雇用形態や企業規模によっても差が出てきます。 サラリーマンの給料・賃金は景気にも左右されますので、生涯収入自体が時代によっても変わってきます。 終身雇用・年功序列型の経営から能力主義へ変わってきている企業も増えている中、定年まで正社員を続けるのが難しいことがあるかもしれません。 今回の記事のポイントは、• 生涯年収は学歴によって大きな差が生まれるので、知識や教養を身につけ、将来の高い年収を手に入れるためにも、できるだけ大学を卒業しておいたほうがよい。 実際の生涯年収の平均は、平均値を見るよりも中央値で見たほうがより実態に近い数字が得られる。 生涯年収を上げるためには、年収の高い企業に、長く勤めることがポイントである。 でした。 人生100年時代といわれるようになって、 定年後の長い人生設計を考えるのにも、自分の生涯年収を知っておくことは重要です。 自分が将来いくら稼げるのかということを知って、いざという時に慌てないでいいように、しっかりと備えましょう。 ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。
次の年 種別 給与 賞与 ボーナス 平均年収 2018年 合計 371万円 69. 7万円 440. 7万円 2017年 合計 364. 2万円 68万円 432. 2万円 2016年 合計 357. 1万円 64. 5万円 421. 6万円 2015年 合計 355. 6万円 64. 8万円 420. 4万円 2014年 合計 352. 5万円 62. 5万円 415万円 2013年 合計 352. 7万円 60. 9万円 413. 6万円 2012年 合計 349万円 59万円 408万円 2011年 合計 349. 7万円 59. 3万円 409万円 2010年 合計 353. 9万円 58. 1万円 412万円 2009年 合計 349. 8万円 56. 1万円 405. 9万円 2008年 合計 365万円 64. 6万円 429. 6万円 2007年 合計 368. 5万円 68. 7万円 437. 2万円 2006年 合計 367. 7万円 67. 2万円 434. 9万円 2005年 合計 369. 4万円 67. 4万円 436. 8万円 2004年 合計 370. 1万円 68. 7万円 438. 8万円 2003年 合計 373. 8万円 70. 1万円 443. 9万円 2002年 合計 375. 3万円 72. 5万円 447. 8万円 2001年 合計 376. 5万円 77. 5万円 454万円 2000年 合計 380. 3万円 80. 7万円 461万円 1999年 合計 379. 7万円 81. 6万円 461. 3万円 年 種別 給与 賞与 ボーナス 平均年収 2018年 男 455. 1万円 89. 9万円 545万円 2017年 男 444. 2万円 87. 3万円 531. 5万円 2016年 男 438万円 83. 1万円 521. 1万円 2015年 男 436. 9万円 83. 6万円 520. 5万円 2014年 男 433. 6万円 80. 8万円 514. 4万円 2013年 男 433. 1万円 78. 2万円 511. 3万円 2012年 男 426. 7万円 75. 3万円 502万円 2011年 男 428. 1万円 75. 7万円 503. 8万円 2010年 男 433. 5万円 73. 9万円 507. 4万円 2009年 男 428. 4万円 71. 3万円 499. 7万円 2008年 男 449万円 83. 5万円 532. 5万円 2007年 男 453. 3万円 88. 9万円 542. 2万円 2006年 男 452万円 86. 7万円 538. 7万円 2005年 男 452. 4万円 86万円 538. 4万円 2004年 男 453. 3万円 87. 6万円 540. 9万円 2003年 男 455. 9万円 88. 3万円 544. 2万円 2002年 男 457. 6万円 90. 7万円 548. 3万円 2001年 男 460. 4万円 97. 7万円 558. 1万円 2000年 男 464. 8万円 101. 7万円 566. 5万円 1999年 男 464. 7万円 102. 7万円 567. 4万円 年 種別 給与 賞与 ボーナス 平均年収 2018年 女 252万円 41. 1万円 293. 1万円 2017年 女 247. 3万円 39. 7万円 287万円 2016年 女 241. 6万円 38. 1万円 279. 7万円 2015年 女 238. 4万円 37. 6万円 276万円 2014年 女 236. 1万円 36. 1万円 272. 2万円 2013年 女 235. 7万円 35. 8万円 271. 5万円 2012年 女 233. 1万円 34. 7万円 267. 8万円 2011年 女 232. 9万円 35万円 267. 9万円 2010年 女 234. 9万円 34. 4万円 269. 3万円 2009年 女 230. 1万円 33万円 263. 1万円 2008年 女 235. 5万円 35. 5万円 271万円 2007年 女 234. 3万円 36. 9万円 271. 2万円 2006年 女 234. 5万円 36. 5万円 271万円 2005年 女 235. 4万円 37. 4万円 272. 8万円 2004年 女 235. 3万円 38. 3万円 273. 6万円 2003年 女 235. 4万円 39. 4万円 274. 8万円 2002年 女 235. 9万円 41. 8万円 277. 7万円 2001年 女 234. 7万円 43. 3万円 278万円 2000年 女 235. 4万円 44. 6万円 280万円 1999年 女 234. 4万円 45. 5万円 279. 9万円 上記のグラフデータを見てもわかるように、サラリーマン・一般の平均年収は1990年以降、下降傾向にありました。 2009年に一度、底を打った形になり、2010年には上昇に転じて、そこからはわずかながらも微増を続けています。 2018年には約440万円という水準にまで回復してきました。 ここ10年ほどで驚異的な経済成長を遂げた中国の国民所得は年々増加していますが、日本に関しては1990年代の水準にすら回復しておらず、人口の減少に転じる今後は国際競争力が低下して、より経済は厳しくなっていく事が予想されています。 年 種別 給与 賞与(ボーナス) ボーナスの割合 平均年収 2018年 合計 371万円 69. 7万円 15. 7万円 2018年 男性 455. 1万円 89. 9万円 16. 1万円 2018年は平均年収440万円と前年より約8万円上昇しました。 多少の上下はありますが、ここ10年は少しづつながらも増加し続けています。 近年の慢性的な人手不足の影響で賃金は上昇し続けているため、おそらく来年もこの傾向は続くと思われます。 景気回復する可能性 政府が政策を打ち出し、景気を回復させる事によって、かつての栄光(高収入)への回帰を目指していますが、実際にはかなり厳しいと予想されています。 数多くの要因が存在していますが、代表的なものに以下の3つがあります。 1.高齢化社会が目前に迫っており、将来的な年金制度の破綻が確実。 2.人口の自然減少による国力の低下。 3.好景気になり、経済が回復しても現在の企業が高度成長期のような賃金体系を採用する事はない。 1番と2番も大きな要因と言えますが影響が出てくるのは少し先の将来で、直近の大きな要因は3番の「賃金体系の変化」。 仮に大きな利益を上げたとしても、バブルの痛手で簡単には削減できない「人件費」の重さを嫌というほど味わった企業が、それをそのまま人件費にあてがうことは考えられません。 人件費を抑えたまま、企業としての売上・収入を増加させる事を目指すはずで、かつてと比較すると企業の利益を人件費にまわす割合を減少させているのが実情です。 そのため、日本全体に余程の大きな利益が得られない限り、現状から多少の回復はあったとしても、大きく上昇する事は厳しいと考えられています。 景気としては良い方向に向かっているのは間違いありませんが、少子高齢化が加速度的に進行していく中で、この流れをどこまで次世代に継承していけるかは不透明と言わざるを得ません。 労働者人口が減少し続ける現状の出生率では、これまでの経済規模を維持することは不可能なため、どのようにして出生率を上げるか、あるいは移民を受け入れるかがこれからの日本経済の課題となりそうです。
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公務員の生涯年収は約2. 1億円 人事院が調査している「国家公務員給与等実態調査の結果」によると、平成26年の公務員の平均給与は415,426円となっており、年収にすると約500万円です。 単純に平均年収を生涯平均年収と考えると、大卒で60歳まで働いた場合は38年間勤務することになるので、生涯給与は1. 9億円になります。 退職金の平均額2,000万円をプラスすると2. 1億円となり、公務員の平均生涯年収は2. 1億円と考えることができます。 このようなデータは高額所得者が平均年収を釣り上げているので、実際に平均年収をもらっている人は少なくあまり意味のないデータになってしまいますが、参考程度に考えていただけたらと思います。 サラリーマンの生涯年収 一方で民間のサラリーマンの生涯年収は、独立行政法人 労働政策研究・研修機構」が行っているユースフル労働統計によると、以下のようになっています。 7億円 1. 1億円 高卒 1. 9億円 1. 3億円 高専・短大卒 2億円 1. 6億円 大学・大学院卒 2. 5億円 2億円 出典:独立行政法人 労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計」 男性と女性の場合では男性の方が生涯収入は高くなり、学歴が高くなるほど生涯収入は多くなります。 この統計では学校を卒業後すぐに60歳までフルタイムで働き続けた人の収入を算出しています。 そのため一旦職を離れてから再度就職した場合や一時期パートタイムなどで働いた場合はさらに収入が少なくなります。 民間の企業の場合、学歴だけでなく企業規模や業種、転職の有無などで生涯年収は大きく変わってきますので、全体の生涯年収はこれまた参考値です。 自分の生涯年収から人生設計をしてみる 算出の根拠や前提が上述した公務員の生涯収入とは異なりますので、単純に比較して民間の方が収入が高いとは言えませんが、男性であれば2億弱から2. 5億円を生涯で稼ぎ出すことになります。 ただしこれはあくまで全体の生涯収入ですので、実際に自分の人生設計をする時には自身の生涯収入を算出しないといけません。 自分の生涯収入を計算する時には、年収の上がり方を推測して自分の年齢ごとの収入を計算して生涯年収を算出すると良いと思います。 もちろん計算通りにいくことはほとんどないと思いますが、全体の生涯収入で考えるよりはずっとリアルな計算になります。 人生の大きな出費はマイホームの取得と教育費です。 それぞれ理想を描き「こんな家に住みたい」「こんな教育を受けさせたい」と考える人は多いと思います。 理想から入るのも良いですが、生涯収入がある程度決まっている以上、自分の収入で無理のない範囲のマイホーム、教育にするというのも一つの考え方です。 自分は一生でこれくらいしか稼げないのかとむなしい気持ちになるかもしれませんが、限られたお金をどのように使うかを考えるには良い機会ですので、一度考えてみると良いと思います。
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