【あつ森】ヨーロッパ風の街並み・島のレイアウト・マイデザインまとめ一覧
5月4日の安倍総理記者会見では、有効な治療法やワクチンが確立されるまで長期戦となることや、ウイルスの存在を前提としたコロナ時代の「 新しい生活様式」を定着していくことの必要性があるなど、新型コロナウイルスに対応するための重要なポイントが示されています。 これまでも手洗いや、身体的距離確保など提言されてきましたが、新たな知見を加え、長期化が見込まれるコロナ時代に求められる行動様式を総称する形でまとめられています。 そのため、コロナ時代のオフィスワークについては、「新しい生活様式」に沿った対応が必要になります。 会議はオンラインでのビデオ会議か、実際に集まる場合でも3密を避けるよう、密室となる会議室を避け、オープンで換気の良いエリアで十分な身体的距離を取った形になるでしょう。 編集注 本考察は2020年5月13日時点の情報に基づいています。 新型コロナウイルス感染症専門家会議専門家会議からは「業種ごとの感染拡大予防ガイドラインは、関係団体が別途作成予定」とアナウンスがありますので、今後より分かりやすいガイドラインが発表される見込みです。 いくつかのメディアで報じられるように、ほとんどの業務をテレワーク化できた企業もありますが、多くの企業では業種や各社の業務事情によって、社員の何割かがテレワーク化しているというのが実情かと思われます。 安倍総理の言われるように長期戦を覚悟するとしても、この時期に大規模なレイアウト変更は難しいこと踏まえ、多くの企業に採用されている島型レイアウトをベースとしてどのような形になるかについて、オフィスレイアウトソフトを使ってみていきます。 この場合、各人が机の中央に座っていれば横の人同士の間隔は約1. 2mになり、向かいの人との距離は、約1. 4～1. 6mになります。 これでは2mの身体的距離は確保できませんので、この島型レイアウトで、2mの身体的距離を確保すると、以下のようになります。 このように座ることで各人の身体的距離を2mに保つことが出来ます。 島型レイアウトで2mの身体的距離を取るようにすると、執務エリアでの利用可能人数は半分以下になってしまいますが、ウイルスを前提としたコロナ時代の期間は、やむを得ないものかと思われます。 ちなみに、先ほどの執務エリアでレイアウト変更を行い、均等に2mの距離が空くようにした場合がこちらになります。 従来の島型レイアウトの半分の密度になりますが、執務中の2mの身体的距離を保ちつつ、執務人数は若干改善しました。 かなり大きなレイアウト変更になりますので、コロナ時代の対応策として、ここまで行うか悩ましいところです。 例えば、在宅勤務と出社勤務を交互に行うローテーション勤務や、出社勤務時間帯で、午前勤務、午後勤務などで入れ替わるローテーションなどがあります。 座席については、例えば、2つのシフトをAとBに分けて、それぞれのシフトで身体的距離を保った座席を決めて固定席化することで、机や椅子経由の接触感染リスクを減らすことが出来ます。 また、フリーアドレスは、不特定多数が触れる共有箇所の消毒が必要になりますので、コロナ時代では、座席は不特定多数が使用することになってしまうフリーアドレス式よりも固定席式のほうが良さそうです。 CGでは表現されていませんが、この場合、全員マスク着用が推奨されます ただし、換気が十分に行われている執務席並みの十分な広さの空間であることが必要です。 狭い会議室の場合、3密の条件を満たしてしまいやすくなります。 こちらも固定席化したほうが良いとなります。 専門家会議からも、真正面での会話は避けることが推奨されており、企業によっては、オフィスでも、パーティションや、デスク上パネル、ビニールスクリーンなど、背の高さが高めのスクリーンを使って正面の飛沫飛散対策を取られるケースもあるようです。 専門家会議からはオフィスでのスクリーンでの飛沫飛散対策は、5月11日現在、特に例示されていません ちなみに、アメリカでも基本的な感染対策は、6フィート 約1. 8m の距離を取ることですが、OSHA 米労働安全衛生局 から、感染地域での学校や高密度な職場など中程度の感染リスクがある場合に、透明なプラスチックのスニーズガード くしゃみよけ の設置を対策として挙げていました。 では、アフターコロナと言われる、新型コロナウイルス収束後のオフィスはどうなるのでしょうか。 今回、急速に普及することになったテレワーク 在宅勤務 やビデオ会議が普及するという見方も有力です。 5月7日にBIGLOBEが発表した「在宅勤務に関する意識調査」の結果でも、在宅勤務が「定着すると思う」（19. 1％）、「一部では定着すると思う」（64. 8％）など比較的多数を占める結果となっていました。 というものの、アフターコロナの働き方として、上で述べてきた感染対策を継続し、テレワーク 在宅勤務 が中心になることは考えづらいことも確かです。 集まって働くことの効率の良さ、セレンディピティと言われる偶然から予想外の発見に至るなど、オフィスで集まって働くことのメリットは、感染対策を最優先とすべきコロナ時代は別として、依然として失われていません。 むしろ、新型コロナウイルスによって、強いられる形で導入が進んだテレワーク 在宅勤務 は、今後のテレワーク普及のきっかけになるだけでなく、オフィスに集まらないよう強いられることで、改めてオフィスで集まって働く有用性を再認識することになったと言えるのではないでしょうか。 新型コロナウイルス収束まであと半年とも1年とも言われていますが、それまでの間に、コロナ時代を糧に、デジタルをうまく取り入れて、会社や働く人双方にとって、より良い働き方へ進化出来たらと願っています。 「みんなの仕事場」では、今後も情報を追いかけ、アフターコロナのオフィスの形について記事をまとめていく予定です。 続編はこちら 『』新たに執務スペースを作る場合です。
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