現在、コロナショックの影響で株式市場が乱高下しまくっている影響で、毎日のように朝昼晩とチャートを見つめながら、冒頭の画像の人物のように興奮度がMAX状態になっている投資家も非常に多いだろう。 というのも、最近の株式市場は米国でサーキットブレーカーが発動されたり、日本ではバブル期以来の下げ幅を記録したりと、株式市場はまさに狂ったように変動しまくっており、毎日がギャンブル状態になっているからだ。 そんな中にあっては様々な株式が当然のことながら暴落しまくるのだが、中にはすでに暴落しすぎていて、暴落しても今更感のある企業も存在している。 そんな株の中の一つが、欧州の盟主であるドイツの銀行であるドイツ銀行だ。 ドイツ銀行はその名前からドイツの国営銀行のように勘違いされることが多いのだが、正真正銘の民間企業で、以前までは投資銀行として世界的にも大きな影響力を持った銀行だった。 しかし、直近10年ほどはこのドイツ銀行の業績が悪化し続けており、最近では投資部門を世界中で縮小したり、リストラをしたり、CEOを変えまくったりと非常に苦戦をしている。 さらには、ドイツ銀行は重い十字架を背負っている企業でもあり、それが元となってアメリカの裁判所から140億ドル(約1兆4000奥苑)の支払いを請求され、最終的には和解したものの、巨額の支払いをする羽目になったりしていた。 その重い十字架とは、サブプライムローン商品に関連する問題である。 リーマンショックとサブプライムローンとCOCO債 サブプライムローンとは、今更ここで語るまでもなく、リーマンショックを引き起こす原因となった低所得者向けのローンのことで、これを証券化したものが金融市場でバラまかれたため、株式市場ではかつてないレベルのクラッシュが起こり、多くの企業が倒産し、大不況が訪れてしまったのだ。 サブプライムローン問題を簡単に説明すると、低所得者に返済不可能なくらいの金額を融資する代わりに高利息を取る、というが金融商品をパッケージ化したものが「リターンの大きな金融商品」として市場に大量にばらまかれた。 そして、当然のことながらそれらのサブプライムローンが焦げ付きはじめ、デフォルトが起き始めたのだが、その時になってみると、すでにサブプライムローンを証券化した商品を誰がどれだけ持っているか分からなくなり、市場が混乱状態に陥ってしまった。 最終的には、それが引き金となって市場が大混乱し、信じられないことに米国の超大手金融機関であったリーマンブラザーズ証券が破綻してしまったのだ。 この大惨事の一旦を担ったゆえに、ドイツ銀行には非常に厳しい制裁が科されていたのだが、最近ではそれとは関係なしに単純に業績も悪化していた。 特にトレード部門の収益が壊滅的で、多くのトレーダーを買い越し、「原点の融資に力を入れる」とまで言い始めていた。 そんなドイツ銀行が発行しているCOCO債という債券が、償還延期となったことで、市場が再び混乱しているのだ。 COCO債とは、一定の条件の元に発行体の株式に転換されたりする債券のことで、一般的な差遣よりもハイリスクとされている金融商品だ。 そのCOCO債の償還をドイツ銀行が延期したことで、もしやドイツ銀行は破綻するのではないのか?という噂が再び流れ始めているのだ。 ドイツ銀行がデフォルトするとどうなるのか? ドイツ銀行がデフォルトするのではないのか、という話は以前から言われていた話で、結局今の時点までドイツ銀行は破綻していないので、恐らくはCOCO債が償還されないからといってドイツ銀行がデフォルトすることはないだろう。 しかし、仮にデフォルトしたならば、金融市場は大混乱するといわれており、一説にはリーマンショックを遥かに超える金融危機が起こるともいわれている。 というのも、ドイツ銀行は天文学的なデリバティブ商品を抱えているといわれており、その額は2016年時点でドイツのGDPの4倍にもなると言われていた。 そんな天文学的な額のデリバティブを抱えたドイツ銀行はが破綻した場合、もはやどれだけ金融市場に影響が出るのかわからないのだ。 まあ、恐らくは破綻はしないというか政府がさせないんだろうが、COCO債の償還を延期したという出来事は少し気になるね。 ドイツ銀行が破綻した場合は、コロナショックと違って純粋に金融システムに影響を与えるタイプのショックになるので、その影響がどれくらいのなるのかは、投資家としては非常に関心が高い事項なのは間違いがないだろう。 もう、やめてほしいのだが...。
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んちゃ。 さて、日本のメディアではなかなか経済が ヤバミィ〜〜 みたいなことは、ほとんど報道しないのですが。 まぁ、東京オリンピックを前にしてますからねぇ、経済のネガティブな話しはなるべく報道しないのは当然でしょう。 さて、マコちゃんが今年大注目している世界恐慌。 以前に中国の銀行が倒産していることを書いたのですがね。 日本も他人事じゃないのですよ。 で、ヤバイ金融機関。 ずばり、 JAバンク、 ゆうちょ銀行。 この2つの金融機関、全国的に利用している日本国民多いじゃんねー。 何がヤバイかっていうと。 預金者のお金を使って、ヤバイのを買ってるんですわ。 まぁ、強めのお薬とかではないですけど。 ハイリスクな金融商品を大量に購入しているのですよ。 預金者のお金を使ってね。 もう一度言っておきますよ。 預金者のお金を使って、ハイリスクな金融商品をを買ってるんですよ。 どんな金融商品を買っているのかというと、 それは CLO という金融商品。 CLOというのは何かというと。 主にアメリカではレバレッジド・ローンとい融資があるんですね。 そのローンを利用するのは金融機関から信用がない、融資を受けられない企業。 つまり、信用力のない企業に融資するローンが、レバレッジド・ローン。 そのレバレッジド・ローンを利用している企業集めて、ひとまとめにパッケージし、証券化した金融商品を CLO というそうです。 証券化されたものなので、売買が可能。 まぁ、信用力のない企業ばかりが集まった金融商品ですからね。 ちょっと経済が悪くなれば、当然、次々と企業が倒産していリスクがあるわけでね。 そうなると、最終的にCLOという金融商品は紙くずになる可能性が非常に高い。 ちなみに、CLOの市場規模がつい最近、100兆円を突破したとか。 どうしてそんな危ない金融商品を購入しているのかというと。 ハイリスクだけども、 ハイリタ〜ン だから。 世界的に、国債は利回りが低いですからねぇ。 やっぱり利回りで稼ぐのであれば、ハイリスク、ハイリタ〜ンというわけなのでしょう。 ただ、CLOという金融商品。 アメリカ勢、ヨーロッパ勢は手放している。 どうして手放しているかというと、 そろそろヤバそうだから。 ヤバそうというのは、そろそろ世界経済がヤバイ。 経済崩壊が始まる気配がビンビンしている。 で、それでも購入し続けている金融機関が 農林中金 すなわち、 JAバンク。 じゃあ、どれくらいCLOを買ってるのか。 おそらく、現時点でもCLOの保有が減っている可能性はないでしょう。 なぜならCLOを売れば自分たちの首を締めることになるから。 すでに欧州勢はCLOを手放しているわけですからね。 欧州勢が手放したCLOは農林中金、ゆうちょ銀行が買っているわけですし。 農林中金、ゆうちょ銀行がCLOを大量に売り始めても買い手がいない。 買い手がいなければ、CLO市場が暴落するわけですね。 ひょっとしたら、農林中金もゆうちょ銀行もCLOを買い増ししている可能性がある。 というか、買ってるんじゃないのかねぇ〜。 ただ、安心材料として。 農林中金、ゆうちょ銀行も AAAの格付けのCLOしか買ってない!! と、おっしゃっている。 ・・・。 いやいや、フツーに考えてだね。 CLOにAAAも何もないんじゃないの!? って、ことです。 おそらく、ゆうちょ銀行も農林中金もヤバイ商品、最終的にはとんでもない結果になることは分かっているでしょうね。 じゃあ、どうしてCLOを買ってしまうのか。 ここからはマコちゃんの妄想ですよ。 きちんと、マコちゃんの妄想として理解してくださいよ。 郵政民営化したのは誰ですかね。 そう、 小泉純一郎氏。 公務員を減らすだとか、郵政の資金を個人や企業の民間に回すだとか、言ってましたけども。 実際は、ゆうちょ の100兆円を超える預金をアメリカの金融資本家たちが狙って、純ちゃんに民営化するように脅してきた・・いやいや働きかけてきたわけです。 そして純ちゃん、無事に郵政民営化に成功。 ただ、郵政民営化しても、な〜んも経済的に良い影響がない。 逆に、保険の押し売りやら、投信の不適切販売が横行。 民営化してからは悪いこと続きなのであ〜る。 そして、今回のCLO。 おそらく、ゆうちょ銀行が破綻しかけると、外資の金融機関がゆうちょ を買収するというシナリオなのでしょう。 そして、 『農林中金はいらない!!』 なんて、発言した人物を覚えているでしょうかね。 ほとんどの人は知らないかもしれないですが。 そう、 小泉進次郎氏。 進次郎氏は自民党農林部会長を努めていました。 マスメディアを引き連れて福島の農家に赴いたりしてましたけども。 進次郎氏は父上に似て、自己アピールはそこそこなようで。 ただ種子法廃止の件で、農家からも国民からも大ブーイング。 と言っても多くの国民は森友学園の件で、この種子法の件についてはほとんど知らずに終わってしまっているのですね。 種子法廃止に関してはまた機会があればということで。 農林中金の資産は100兆円を超えているわけです。 そりゃあ、アメリカの金融資本家たちは農林中金を狙わないわけないでしょう。 農林中金が破綻しかけるとき、これまた外資が入って農林中金を買収するというシナリオとなるのでしょう。 ちなみに、小泉親子はジャパンハンドラーズと呼ばれる人たち。 日本という国を、アメリカの言うとおりに運営管理していくお役目を担っているわけです。 ジャパンハンドラーズについてはこちら 要するに、アメリカの金融資本家から日本国民の預金が狙われているということなのでしょうね。 まぁ、あくまでマコちゃの妄想ですよ。 とっても真実味がありそうに思えますが、マコちゃんの妄想です。 ただ、 妄想が真実だった なんてこともありますけどねぇ。 とりあえず、 農林中金とゆうちょ銀行のヤバさがよく分かる動画を貼っておくので、ぜひ参考にしてみてください。
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現在、コロナショックの影響で株式市場が乱高下しまくっている影響で、毎日のように朝昼晩とチャートを見つめながら、冒頭の画像の人物のように興奮度がMAX状態になっている投資家も非常に多いだろう。 というのも、最近の株式市場は米国でサーキットブレーカーが発動されたり、日本ではバブル期以来の下げ幅を記録したりと、株式市場はまさに狂ったように変動しまくっており、毎日がギャンブル状態になっているからだ。 そんな中にあっては様々な株式が当然のことながら暴落しまくるのだが、中にはすでに暴落しすぎていて、暴落しても今更感のある企業も存在している。 そんな株の中の一つが、欧州の盟主であるドイツの銀行であるドイツ銀行だ。 ドイツ銀行はその名前からドイツの国営銀行のように勘違いされることが多いのだが、正真正銘の民間企業で、以前までは投資銀行として世界的にも大きな影響力を持った銀行だった。 しかし、直近10年ほどはこのドイツ銀行の業績が悪化し続けており、最近では投資部門を世界中で縮小したり、リストラをしたり、CEOを変えまくったりと非常に苦戦をしている。 さらには、ドイツ銀行は重い十字架を背負っている企業でもあり、それが元となってアメリカの裁判所から140億ドル(約1兆4000奥苑)の支払いを請求され、最終的には和解したものの、巨額の支払いをする羽目になったりしていた。 その重い十字架とは、サブプライムローン商品に関連する問題である。 リーマンショックとサブプライムローンとCOCO債 サブプライムローンとは、今更ここで語るまでもなく、リーマンショックを引き起こす原因となった低所得者向けのローンのことで、これを証券化したものが金融市場でバラまかれたため、株式市場ではかつてないレベルのクラッシュが起こり、多くの企業が倒産し、大不況が訪れてしまったのだ。 サブプライムローン問題を簡単に説明すると、低所得者に返済不可能なくらいの金額を融資する代わりに高利息を取る、というが金融商品をパッケージ化したものが「リターンの大きな金融商品」として市場に大量にばらまかれた。 そして、当然のことながらそれらのサブプライムローンが焦げ付きはじめ、デフォルトが起き始めたのだが、その時になってみると、すでにサブプライムローンを証券化した商品を誰がどれだけ持っているか分からなくなり、市場が混乱状態に陥ってしまった。 最終的には、それが引き金となって市場が大混乱し、信じられないことに米国の超大手金融機関であったリーマンブラザーズ証券が破綻してしまったのだ。 この大惨事の一旦を担ったゆえに、ドイツ銀行には非常に厳しい制裁が科されていたのだが、最近ではそれとは関係なしに単純に業績も悪化していた。 特にトレード部門の収益が壊滅的で、多くのトレーダーを買い越し、「原点の融資に力を入れる」とまで言い始めていた。 そんなドイツ銀行が発行しているCOCO債という債券が、償還延期となったことで、市場が再び混乱しているのだ。 COCO債とは、一定の条件の元に発行体の株式に転換されたりする債券のことで、一般的な差遣よりもハイリスクとされている金融商品だ。 そのCOCO債の償還をドイツ銀行が延期したことで、もしやドイツ銀行は破綻するのではないのか?という噂が再び流れ始めているのだ。 ドイツ銀行がデフォルトするとどうなるのか? ドイツ銀行がデフォルトするのではないのか、という話は以前から言われていた話で、結局今の時点までドイツ銀行は破綻していないので、恐らくはCOCO債が償還されないからといってドイツ銀行がデフォルトすることはないだろう。 しかし、仮にデフォルトしたならば、金融市場は大混乱するといわれており、一説にはリーマンショックを遥かに超える金融危機が起こるともいわれている。 というのも、ドイツ銀行は天文学的なデリバティブ商品を抱えているといわれており、その額は2016年時点でドイツのGDPの4倍にもなると言われていた。 そんな天文学的な額のデリバティブを抱えたドイツ銀行はが破綻した場合、もはやどれだけ金融市場に影響が出るのかわからないのだ。 まあ、恐らくは破綻はしないというか政府がさせないんだろうが、COCO債の償還を延期したという出来事は少し気になるね。 ドイツ銀行が破綻した場合は、コロナショックと違って純粋に金融システムに影響を与えるタイプのショックになるので、その影響がどれくらいのなるのかは、投資家としては非常に関心が高い事項なのは間違いがないだろう。 もう、やめてほしいのだが...。
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