これはの一部である。 以下は真偽の定かでないネット上の情報であるので話半分に聞いた方が良い。 尚、、等と重複する内容や説明するまでもなく全く意味のない情報は採り上げない。 この薬、元々、第一製薬(現、第一三共)高槻工場で製造していました。 製造といっても、原液が、日本医大から送られてきて、それを希釈し、分注するだけのことなのですが。 では、なぜ、製造をやめたのですか?と聞くと、当時、ガスクロマトグラフィーもなく、分析しようにも、どうにもならなかったそうです。 決まった製法通り、原液を調整した、ということを信じる他なく、当時の技術では、いくら分析しても、ただの水だった、そこを厚生省に突っ込まれ、一体、どうやって品質管理をやるのか、と。 最終的に、メーカーとしての責任を取れない、ということで、製造元を返上したそうです。 これが真実であるなら、丸山氏が提携会社にも製法を教えずに技術を独占したために、薬の規格の品質管理が解決できなくなり、それにより薬事承認が困難であるから、第一製薬が手を引いたということになる。 言い換えると、薬の規格の問題を解決していたら、第一製薬が製造を続けて承認申請することも可能だったわけである。 であれば、丸山ワクチンは、圧力によって潰されたのではなく、技術を独占したことによって承認の目処が立たなくなっただけであろう。 尚、第56条第1項第3号等では、「成分が不明のものにあつては、その本質又は製造方法」で規格を定めることを認めており、必ずしも、成分を分析する必要はない。 「原液が、日本医大から送られてきて、それを希釈し、分注するだけ」なら、その「原液」の製造に関与していないことになり、「その本質又は製造方法」で規格を定めることも不可能である。 ようするに、丸山氏が製造方法を製薬会社に教えなかったから、製薬会社による品質管理が不可能になったということであろう。 たまたま、I氏は、第一製薬時代、丸山ワクチン製造の責任者でした。 第一製薬は、丸山ワクチンの製造を中止し、ゼリア新薬工業が引き取ったのですが、I氏によると、間違いなく、効果はあった、と、自信をもっておっしゃりました。 もっとも、どんな人でも効果があるのではなく、肺がん患者の3割程度に、何らかの臨床上の症状改善があった、ということでした。 臨床上の症状改善というのは、必ずしも、腫瘍組織の寛解や、縮小を意味するものではありません。 それでも、とにかく、使うだけの価値のある薬、というのが、I氏の見立てでした。 「何らかの臨床上の症状改善」では曖昧すぎる。 何故、「必ずしも、腫瘍組織の寛解や、縮小を意味するものではありません」と曖昧にする必要があるのか、全く意味不明である。 具体的に何の効果を標榜するかが明確にすれば、それを臨床試験で証明すれば良いだけである。 ところで、この丸山ワクチン、今では、成分組成を分析することは可能です。 基本的に、糖質が主成分なのですが、一時は、盛んに、丸山ワクチンの成分を合成して、抗がん剤として使おうという研究がされました。 成分を精製すればするほど、単一物質にすればするほど、効果が弱くなりました。 これでは、あたかも、「成分を精製」しなければ、「単一物質に」しなければ、効果があるかのような口ぶりである。 しかし、丸山ワクチンの効果が実証されたことはこれまで一度もない。 これは「弱くなりました」と書くことで効果があるかのように思わせるトリックである。 昭和41年5月、丸山教授は丸山ワクチンの効果を日本皮膚科学会雑誌に発表。 まだデータが不十分だったことから丸山教授の報告は控え目だったが、マスコミが丸山ワクチン騒動を引き起こした。 丸山ワクチンで親戚を助けてもらった小松製作所の河合良成元社長が協力した。 丸山教授はマスコミを嫌ったが、河合氏は「現実に苦しんでいる人たちを1日も早く助けるのが務めではないか」と説得した。 東京都港区のホテルオークラで記者会見が行われ、新宿区の社会保険病院外科の梅原誠一医師が23例の末期がん患者に丸山ワクチンを使用し、大部分の症例で自覚症状の改善が見られ、有効は13例と報告した。 そのほか数人の医師が有効例に言及した。 梅原医師が報告した23例の末期がん患者例は、昭和42年の日本外科学会総会でも発表された。 昭和51年7月、丸山教授はKKベストセラーズから「丸山ワクチン」という一般書を出版し、20万部を超えるベストセラーとなった。 丸山ワクチンの名前は有名になったが、それと反比例するかのように、医師や学者たちの印象は悪くなった。 医師が医学書や新聞に書く場合は高名な医師と受け取られるが、一般本を出版する場合は医師たちに白眼視されるのが常だった。 これは薬事法違反の未承認医薬品の宣伝であり、コンプライアンスが厳しく問われる現在で同じことをしたら、間違いなく、医学界から事実上の追放処分を受けたであろう。 科学の世界では、学術誌に論文を掲載し、専門家からの検証を受け、追試の結果を受けて、初めて、研究の正しさが実証される。 医薬品であれば、医薬承認を実証としても差し支えないだろう。 しかし、そうした過程を経ずに、実証段階にないものを記者会見で発表したり、自ら「新聞に書」いたり 取材を受けることは別 、「一般本を出版」すれば、何も知らない素人は実証されたものと勘違いしかねない。 だから、正規の実証手続きを経ていないものを記者会見で発表したり、自ら「新聞に書」いたり 取材を受けることは別 、「一般本を出版」するのは重大なコンプライアンス違反である。 そうした行為を「白眼視」する方にこそ正義があろう。 丸山教授が「他の抗がん剤と併用すると治療効果が損なわれる」と説いたことも反発を招いた。 丸山教授はワクチンが正常な細胞を刺激して、がん細胞への抗体をつくるというメカニズムを考えていたので、他の抗がん剤を使用した場合には、正常な細胞も壊れてしまうので併用療法には反対だった。 「他の抗がん剤と併用すると治療効果が損なわれる」と説いたことことが問題なのではなく、根拠もなくいい加減なことを説くことが問題なのである。 「がん細胞への抗体をつくるというメカニズム」とは、丸山氏の想像に過ぎず、全く根拠にはならない。 丸山ワクチンはもともと丸山千里教授の手作りで、茶色の瓶に詰められていた。 それを第一製薬がアンプルにして、ワクチンの配布を手伝っていた。 第一製薬にしてみれば、丸山ワクチンが製品化されれば、膨大な収入が得られるとの目算があった。 ところが丸山教授が製品化の決意を伝えると、予想に反して、第一製薬はその申し出を断ったのである。 第一製薬は、がんセンター、癌研究会から「丸山ワクチン効果なし」の報告を受け、認可は困難としたのだった。 そして、それまでのワクチンの配布も断ってきた。 「がんセンター、癌研究会から『丸山ワクチン効果なし』の報告」が医学的に正しいなら、丸山ワクチンには効果がないことになる。 効果がないなら「認可は困難」は当然であり、陰謀と「認可」は全く関係がないことが明らかである。 もしも、その報告が間違っているなら、大手製薬会社にとって「認可は困難」ということはあり得ない。 本当に陰謀が存在するなら、大手製薬会社は「丸山ワクチン効果なし」が正しい報告であっても、「膨大な収入が得られるとの目算」したなら、ゴリ押しでも「認可」に持ち込もうとするのではないか。 それでは大手製薬会社が「その申し出を断った」理由が説明できない。 また、大手製薬会社ですら「認可は困難」として断念せざるを得ない状況なら、「弱小メーカー」「厚生官僚や薬事審の委員へのパイプが細い」「政治力は格段に落ちる」とされるゼリア新薬が引き受けることも不自然である。 元癌研癌化学療法センター所長は「クレスチンの発売後に、新基準に変えたのは、丸山ワクチンを認可させないためであった」と後に認めている。 で紹介した国会答弁等により、「新基準」は敗者復活戦の基準であって、敗者復活戦の前の従来基準はそのまま残っており、「クレスチンの発売後に、新基準に変えた」事実が存在しないことは明らかである。 それなのに、存在しない事実について「丸山ワクチンを認可させないため」と「後に認めている」などあり得るのだろうか。 その記事で「元癌研究会癌化学療法センター所長」とされているのは桜井氏であるが、記事でも桜井氏は従来基準を「新基準に変えた」とも「丸山ワクチンを認可させないため」とも言っていない。 「丸山ワクチンが出てきたから作ったもの」とはしているが、「丸山ワクチンを認めない基準を作れ、と言われたわけじゃない」としており、「丸山ワクチンを認可させないため」は明確に否定している。 明確に否定しているにも関わらず、伝聞では「後に認めている」になっているなら、如何に伝聞が信用できないか良くわかる事例と言えるだろう。
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13日、韓国・ニュース1は、新型コロナウイルスの感染拡大で危機に陥った同国内の航空各社について、「国際線の運航を続々と再開しているが、需要回復の見通しは立たない状況だ」と伝えた。 写真は大韓航空。 2020年7月13日、・ニュース1は、の感染拡大で危機に陥った同国内の航空各社について、「国際線の運航を続々と再開しているが、需要回復の見通しは立たない状況だ」と伝えた。 アシアナ航空は12日に仁川(インチョン)~南京(中国)の運航を再開した。 新型コロナの影響で運行を中断してから105日ぶりのことという。 中国のみならず今月から、仁川~ロンドン、仁川~パリ、仁川~イスタンブール(トルコ)などの路線も再開する。 大韓航空も今月から仁川~広州(中国)路線を再開。 米国のワシントンやロサンゼルス、英国のロンドン、ベトナムのハノイなどを結ぶ路線の運行回数も徐々に増やしていく予定という。 また、エアプサンやジンエアーなど、韓国の格安航空会社(LCC)も、今月から国際線運航を再開する。 国内航空各社は続々と国際線運航を再開しているが、今年上半期の国際線旅客の需要は、前年比2%にも満たず、第2四半期(4~6月)の赤字幅はさらに拡大することが懸念されている。 各社で差はあるものの、国際線の売上高は全体の70~80%を占めている。 しかし、夏季を含め、年末まで入国制限措置が続くことも予想され、航空業界はますます頭を悩ませている。 記事は「今月から運行を再開する路線も、夏の旅客需要を見込んだものではなく、ビジネス客など特定の顧客の需要をまずは確保することを目的としたものと見られる」と伝えている。 航空業界関係者は、「旅行需要が平年並みに回復するのは少なくとも3年はかかるだろう」と指摘。 「それでも航空各社が国際線再開に積極的に乗り出すのは、新型コロナのワクチンができ、入国制限措置が解除された時に、旅行需要を先んじて取り込むことができるからだ」と話している。 記事は「ほとんどの国がビジネスの出張でない場合、2週間の隔離義務などの措置を取っており、旅行需要が回復するには、まだ時間が掛かるものと見られる」と伝えている。 このニュースに、韓国のネットユーザーからは、「今の状況では海外旅行は難しいよ」「今はどこに旅行に行ったとしても歓迎されない」「ワクチンや治療薬ができるまでは我慢しないと」「隔離措置が無くならなければ、海外に行くことは夢物語」などと、国際線の利用には依然、慎重であることをうかがわせるコメントが多く寄せられている。 その他、「飛行機は今や、特別な目的がないと乗れなくなってしまった」と嘆く声や、「1日も早くワクチンや治療薬が開発されるといい」と願うコメントも寄せられている。
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com PC版の画面上部にあるメニュー項目の右端に表示されている「論文検索」が移動いたします。 移動後は「PubMed CLOUD」と名称を変更して、「ニュース/論文」の項目をクリックした後に表示されます。 お問い合わせにつきましては、各サービスお問い合わせ先に記載されているメールアドレス、またはお問い合わせフォームにてご連絡くださいますようお願いいたします。 また、お問い合わせ状況によりメールによるご返信までにお日にちをいただく可能性がございますので、あらかじめご了承くださいませ。 ご利用中の皆さまにはご迷惑をお掛けすることもあるかと存じますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。 「ワクチンの有効性・安全性に疑いを持つ人が接種を控える動き(ワクチン忌避)」が世界的に広がりを見せている。 世界保健機関(WHO)は2019年に発表した「世界の健康に対する10の脅威」の1つとして「ワクチン忌避」を挙げている。 日本においてもHPVワクチンの接種推奨が停止され、再開を求める医療者の声にもかかわらずいまだ果たされていない、等の現状がある。 ワクチン忌避対抗の第一歩はデータ収集から シンポジウム「予防接種の教育啓発」では、国立感染症研究所・感染症疫学センターの砂川 富正氏が「国内外のVaccine hesitancyに関する状況」と題した講演を行った。 砂川氏は「Vaccine hesitancy(ワクチン忌避)」に関連すると思われる報告が増加しており、「ある自治体における予防接種歴と百日咳に罹患した児の年齢分布を示すデータを見たところ、2~5歳と年齢が上がっても接種歴の無い児が含まれていた。 ワクチンを受けさせない方針の保護者のコミュニティーができ、流行の一部となった疑いがある」と懸念を呈した。 2019年に報告数が急増し、学会でも大きなトピックスとなった麻しんについて「予防接種を受けていない10~20代の患者が30人以上出た、という事例を大きな衝撃を持って受け止めた。 ワクチン接種率が90%を超える地域でも、ワクチンに否定的な医師に賛同する保護者のコミュニティなどができ、未接種者が固まって居住しているなどの条件が揃えば、一定規模の流行を生みかねない」と危機感を示した。 こうした状況を踏まえ、自治体の予防接種担当者から保護者とのコミュニケーションについてアドバイスを求められることも増えている、という。 ワクチン忌避の動きは世界中で見られ、ブラジル、バルカン半島などで問題が顕在していることが報告されており、バルカン半島に位置するモンテネグロではワクチン反対派の運動で麻しん含有ワクチンの接種率が5割まで低下したという事例も報告された。 科学誌Natureが、日本ではワクチン安全性への懸念が世界で最も高いレベルにあるとの風潮をニュース記事として取り上げるなど、日本は先進国の中でもワクチンを用いた取り組みが容易でない国として注視されている。 砂川氏は、「米国のようにワクチン忌避に関する定量調査でデータを蓄積し、分析と対応を行っていくことが急務」とまとめた。 米国を参考に医療者向け教育プログラムを作成 続けて、同じく国立感染症研究所・感染症疫学センターの神谷 元氏が「予防接種従事者への教育の重要性」と題した講演を行った。 神谷氏は「定期接種・任意接種の問題はあるが、現在では国内で28種類のワクチンを受けられるようになり、海外との差を示すいわゆる『ワクチンギャップ』は数字の上では解消しつつある」と述べたうえで、「ワクチン忌避には歴史的・文化的背景があり、世界的に有効な手段は限られるが、その中で確実に有効性が証明されているのが『医療者への教育』であり、真のギャップをなくす手段である」と述べた。 そして、自身の留学時に経験した、米国疾病予防管理センター(CDC)とサンディエゴ郡保健局予防接種課の取り組みを紹介。 CDCではACIP(Advisory Committee on Immunization Practices)という外部の専門家集団と連携し、ワクチンに関連したエビデンスを検証し、ルール化する作業を常時行っている。 ACIPの助言を基に決定したワクチンに関するルールは、全米の関係者・関係機関に通達され、患者からの問い合わせに対して全員が同じ回答ができることが信頼性につながっていると説明。 また、米国には小学校入学前にワクチン接種を促す「School Law」と呼ばれるルールがあり、接種させない保護者にはペナルティが課されるという。 サンディエゴ郡保健局では、ワクチンに関するオンライン教育システムを用意し、担当地域の小児科・プライマリケアのレジデント全員に受講義務を課している。 学習内容は臨床に即した実践的なロールプレイングを行うチーム学習プログラムであり、患児の予防接種歴確認の重要性などを体感できる。 さらに、保健局はクリニックに対して担当地域の予防接種率のデータをフィードバックしており、「2回目の接種率は90%だが、3回目は70%に落ちている」等の実際のデータを見せることで、医師に対してワクチン接種を促す意識付けを図っている。 こうしたさまざまな取り組みによって、サンディエゴ郡の予防接種率は全米トップクラスを達成、維持している。 同保健局の取り組みをヒントに、神谷氏は有志とともに医療従事者向けにワクチン知識を深めるためのオンライン講座を作成。 医師向けに続き、看護師や事務員版についてもトライアルを進めているという。 (ケアネット 杉崎 真名).
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