メンタリストDaiGoのニコニコチャンネル会員になる方法は？
KNNポール神田です。 芸能人やタレントが、テレビではなくYouTuberとして活躍する時代がやってきている…。 その潮流を、筆者独自の『フェルミ推定』で、すべて『お金』に換算してリポートしてみたい。 まず、テレビのタレントでどれだけ稼げるのかの高額所得のランキングだ。 そう、日本の芸能・タレント活動の年間の最高報酬はここにある。 データのソースが5年前ではあるが、毎日、テレビで帯の番組を持っているMC陣が必ず上位という理由でもない。 首位の秋元康は作詞での印税やプロデュース業であるところが多い。 2位のビートたけしも映画など純粋にテレビという評価はしにくい。 そう考えると、実質的にテレビタレントの最高峰としては、3位タモリ、4位明石家さんま、5位古舘伊知郎、6位中居正広の『6億円～10億円』が最高峰と呼べることだろう。 そして、毎日テレビで帯のMCを持っている人は、8位設楽統、9位宮根誠司、10位小倉智昭、らの『3億円』が最高峰と考えることができる。 では、そこから、テレビを卒業したと語るメンタリストDaiGoの凄さを考えてみたいと思う。 5億円ということは、テレビタレント最高峰の3位・タモリ（9億9600万円）4位・明石家さんま（7億9200万円）の間のポジションであると言える。 この時点で、星の数ほどいるテレビタレントを抜き去っている。 これで、2位・ビートたけし（15億8000万円）を追い抜いたこととなる。 ここまではあくまでもニコニコチャンネルの純増だけである。 当然、YouTubeの再生による広告収益が付加されることとなる。 単純計算で 0. 1円収入でも、100万人 ユーザーがいれば、10万円だ。 DaiGoの場合、だろう。 ビデオが100本もあれば月額1,000万円ほどの収入に。 また、になる。 それが何本あるかで大きく変わる…。 最低でもYouTube広告のみで＋1. 2億円増、もしかするとに限りなく近いかもしれない。 はじめしゃちょーの動画のタイムシフト平均視聴率もテレビ換算で3. 7％である（テレビ視聴率1％は40. 8万人）。 今後、テレビ広告費が減り、ネット広告費へシフトするならば、この傾向はますます顕著になるだろう。 キング・コング西野のは会員数1. 3万人で月額1,000円で、毎月1,300万円。 年間で1億5,600万円となる。 タレントや芸能人・芸人にとっても、広告型収益ではなく『サブスクリプション』型収益によって、一気にテレビに出続けるタレント以上の収益を確保できることが現実味を帯びてきた。 しかも、番組の編成やスポンサーの有無に関係なく、自分の個人的スケジュールで番組を制作し、公開できるのだ。 収録時間もまったく自由だ。 しかもテレビ局に集まる必要もない。 当然、リハーサルや出番の待ち時間もいらない。 またN国党代表の立花孝志氏は300万円の国政選挙の出馬の供託金よりも、結果として、NHKの政権放送のYouTube広告で十分モトが取れると語る。 2018年のYouTube広告収入は1,248万円だったという。 登録者数は51. 8万人だ。 5万円 NHKは 1時間あたり一人のタレントで194万円（4倍換算）となる。 1時間のタレント費を48. 5万円 事務所が半分として、タレントは 1時間あたり24万円 毎週4. 3回 レギュラーで出演して、 103万円（月額） 毎日30. 4 日 レギュラーで出演して、 729万円（月額） 1日あたり235万円の出演料を稼いでいるDaiGoがテレビにまったく出演する理由がまったくどこにもないのだ…。 DaiGo氏が語るテレビの相関率は0. 1％ 出典:YouTube 実際、DaiGo氏によれば、テレビの影響力におけるビジネスへの相関率は、0. スタッフにもテレビからネット転向組が現れた。 高級機材は安価になり民生レベルでも十分となる。 希少価値のリモコンチャンネルと時間に縛られた編成体制よりも潤沢な選択肢のなかで時間無制限のコンテンツ消費が可能なネットメディアへとシフトする人は今後も増えそうだ。 広告依存だけではなく、直接、視聴者からのサブスクリプションモデルで課金ビジネスを選択するタレントたち。 当然、視聴者も無料で見るテレビと違い、有料のコンテンツ側を優先することになるだろう。 としての2019年。 平成と共に、テレビが王者だった時代が終わった年と評価される年なのかもしれない。 そして、もはやテレビは40代以上の専門メディアとして考えておいたほうがよいだろう…。 KNNポール神田です。 この度、2020年2月より、有料記事の定額サブスクリプションサービスを開始することとなりました。 シェアリングエコノミー時代、インターネットもソーシャルメディアを媒介として大きく変革してきました。 大手メディアとの接触時間よりもより尖った個人の時代へという流れは、もはやYouTuberにもこのYahoo! 個人ニュースの流れにもみえてきました。 現在のYouTubeのビジネスモデルは広告収益の7割をクリエイターに還元することにより、クリエイターへの報酬の『トリクルダウン型の分配』が上がり、プロとして自立し職業としてのYouTuberが育成されてきました。 現在は広告を掲載できるユーザーに制限を加えているほでです。 そう、Yahoo! 個人ニュースも同じ『トリクルダウン型の分配』モデルです。 そして、今度は『D2C（Direct to Consumer）』のような自社チャネル、いわば『個人チャネル』の時代へ向かう勢いがみえてきました。 note. muで販売する個人コンテンツで生計を立てられる人も、liveチャンネルで『LIVER』として生計を立てる人まで、また、『オンラインサロン』などのサブスクリプションも…。 今までであれば、ひきこもりや、オタク、低偏差値と差別や区別された人たちが、稼ぎはじめている。 この潮流はなかなか表層だけではつかみにくいものです。 かつてのエリートと言われた人たちが会社から、リストラを宣言されたり、副業を考えはじめた時に、まったく道の世界がすでに広がっていたりします。 しかし、その流れは確実に、インターネットの次なる潮流を照らしていると思います。 『ウェブ2. 0』の概念は、『SNS』のメディアを予見していました。 『IoT』やら、『AI』やら、『5G』やら、常にIT業界は売るためのバズワードで溢れています。 しかし、本質は常に、『ニッチ』から生まれていきます。 日々のニュースを深堀りしながら、新たな次世代の『ニッチ』な変化を一緒にさがしませんか？ KNN総研リポートでは、日々のITニュースの潮流をリポートしながら、その裏で起きているビジネスのヒントやチャンスを具体的な事象のアイデアでのアプローチ手法を紹介していきます。
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