コロナ 終息 は いつか。 海外３１カ国の現地在住ライターに聞く「コロナ終息予想」：時事ドットコム

新型コロナウイルスはいつまで流行するのか【終息予想】東京オリンピックは大丈夫なのか

医師のともはこのほど、新型コロナウイルス感染症が医療現場にどのような影響を及ぼしているのか調査をすべく、1,346名の医師を対象にアンケート調査を実施、結果を公表した。 同調査は2020年5月1日〜5月6日、20代〜80代のMedPeer メドピア 医師会員を対象に実施した。 設問:新型コロナウイルス感染症の流行について、国内での終息はいつ頃になると思われますか 調査の結果、「2021年7月以降」との回答が圧倒的多数となった。 2021年7月といえば、延期後の東京五輪と開催時期が重なっている。 このまま新型コロナウイルス感染症が終息しなかった場合、五輪の無観客開催など通常とは異なる対応や、さらなる延期が求められてくるのかもしれない。 また、今回の結果では「2020年の夏頃までに終息する」という回答が少なかったが、経済的な打撃を考えると、緊急事態宣言をこれ以上延長するのは厳しい状況。 大切なことは、緊急事態宣言が解除されたあとも、3つの「密」を避けることを中心とした「新しい生活様式」を継続することとなる。 以下に、各回答の中から一部抜粋して紹介する。 予めご了承ください。 関連記事•

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コロナ収束時期はいつ？終息した国やその後の生き方はどうなるのか。今後の見通しなど

一時的に感染者数が減少して収束し始めたかと思える時期も来るだろうが、それは『感染の波』ともいうべきもので、再び感染者の増加が来るだろう」 昭和大学（東京都品川区）の二木芳人客員教授（感染症）は、こう現状を厳しく分析する。 感染経路の追えない患者が増え、医療機関の受け入れ能力が逼迫しているなど、まさに「医療崩壊の危機」と呼び得る状態だ、と言う。 政府の緊急事態宣言などによる外出自粛の効果も、専門家から見れば効果は限定的なようだ。 二木客員教授は「繁華街が注目されているが、平日の商店街やオフィス街は多くの人が出歩いている。 外出自粛の効果を出すには、より強いメッセージを発信しないといけない」と言う。 「ここまでくれば、国民の6割から9割が感染して抗体を有する『社会的免疫』が成立するまで、あと2～3年は感染の完全収束はないだろう。 海外で実施されているロックアウトのような厳しい措置も免疫成立までの患者数の増加スピードを抑えて、医療組織を破綻させないための対策でしかない」と解説する。 その上で二木客員教授が求めているのが、医療体制の機能維持だ。 ウイルス感染が疑わしい患者を受け入れる「専門外来」を開設し、そこで十分な感染防御対策を整えて患者と疑われる人を集中して検査し、より分ける。 「軽症や症状の無い患者は医療機関以外の施設に回し、重症者を専門医療機関が引き受ける。 一部の自治体で始まったばかりで、体制整備の遅れは大きい」とした上で、「軽症者を一部自宅待機で対応しているケースがあるが、大変危険で早急な受け入れ施設の整備が求められる」と言う。 同時に、流行のパターンは新型コロナウイルスの性格によっても変わってくることが予想される。 「日本のような温帯地域では、新型ウイルスがインフルエンザと似た性格なのかどうかで今後の流行のパターンは異なってくる」と言う。 「インフルエンザのように気温が上がると活動が低下するウイルスであれば、今年の4月下旬ごろから少しずつ感染拡大のペースが落ちて8月までには拡大の勢いが目立って落ち着く。 ただ夏が過ぎて10～11月には再び感染が増大し、21年の4～6月まで再び流行が続くだろう。 このように2シーズンが過ぎると、ある程度流行は落ち着いてくるし、重症者の比率も減るだろう」。 菅谷医師はこう予測する。 この場合は、「めりはり」のない形で数年続いていく可能性が高くなる。 「患者数には増減があるだろうが、社会的に一定の規制を必要とする状況が続く可能性が出る」と菅谷医師は危惧する。 新型コロナウイルスの感染で東京五輪は21年夏に延期された。 ただ、季節が逆になる南半球諸国では、日本のある北半球と互い違いの形で流行が盛んになる可能性がある。 この点について菅谷医師は「WHOによるパンデミック宣言の取り下げは、22年の春頃の南半球の流行状況を見て、同年の7～8月になるのではないか」とみる。 その場合でも、公衆衛生組織の弱体なサハラ以南のアフリカや中南米、中央アジア諸国では数年間は潜伏する形での流行が続く可能性が高いため「入国時の検疫などを厳しくしていく必要があるだろう」と指摘している。 yahoo. 台湾を見れば分かるように隔離を適切に行っていれば日本国内での感染爆発は防げたはずです。 ２月中旬までは感染拡大をしていなかったところを見ると、２月下旬からの３月にかけての帰国組をいい加減な検疫・防疫をしたツケは大きいですね。 国土交通相と厚労省の粗末な仕事のツケを国民に責任転嫁する最近の世論の流れは実に腹立たしいですね。 ダイプリの帰宅組ですらルールが統一されずにスポーツジムでクラスターを作る結果になりましたから。 今回の行政の仕事はハッキリ言って0点です。 ３密に対するトラウマから、多少感染拡大が収まった程度では、簡単には元のような生活には戻らないだろう。 新幹線や飛行機を使った旅行や、満員のスタジアムでスポーツ観戦出来るようになるまでは相当先になるのではないか？ オリンピックはまず無理。 これ以上の五輪への無駄金投入は世論が許さないでしょう。 もはや関係者以外、興味ない。 1918年から約3年間流行したスペイン風邪、約100年前のウイルス流行とは 比べられないが、今回の新型コロナウイルスも最低1年は続くと思う。 世界中でワクチン開発が進められているが、ワクチンが完成し私達の 手元まで届くのに1年以上かかると言われている。 2021年に開催できなければ、それ以上の延期はないといわれている東京五輪、 中止の可能性は高いでしょうね。 東京オリンピックをやりたい気持ちはわかりますが一年後も無理でしょうね。 ウイルス感染症の専門家が収束するのに２年はかかると言ってます。 感染の波が何回か押し寄せて、収束に向かうらしいです。 夏の高校野球の甲子園も駄目でしょう。 残念ですが東京オリンピックは中止になります。 予測が当たらなければいいのですが・・・・・今の世界のコロナ感染状況では厳しいですね。 ニュージーランドのように早めに外国人の流入をシャットダウンすべきでした。 中国やインバウンドに忖度した安倍政権の落ち度です。 緊急事態宣言ですが、強制力がない。 一昨日も仕事帰りスーパーに行ったら、混雑する中で子ども2人を連れた父親と思しき男が買い物かごも持たず店内をブラブラしていました。 一定数こういう人間はいますし、感染は拡がるでしょう。 たとえ先進国がある程度終息したとしてもアフリカや南米、東南アジア などでは当分続くでしょう。 来年の五輪なんて準備期間を考慮したらもう風前の灯火。 最初から二年延期なら可能性があったが自分の任期優先したからね。 少なくとも来年の五輪は無いって、絶対に。 バッハ会長と森氏は2022年の開催を押していたけど安倍氏は何故か来年で押し切った。 どうしてなんだろうねぇ。 仮に阪大と大阪市大がこの夏から臨床を開始するワクチンがこの年末か来年初頭に接種可能になったとしても来年開催の五輪は無理。 再来年なら可能性があったけど。 俺は折角巨額の費用を出して建設した施設を考えると是非やってもらいたかったから、来年を押した安倍氏の気持ちが全然分からなかった。 絶対に無理だと思ってたからねぇ。 元々この五輪は出発からデタラメだったね。 よくもこれだけ問題が出てくるなと思ってた。 あの時日本の運命が傾いたな。 やはり亡くなった人達を出汁にして名前ばかりの「復興五輪」で招致したからだよ。 罰が当たったんだ。 この五輪が無かったら東北の復興に金をかけられた。 何より今回の感染の広がりも検査間引きなどせず酷い事にはならなかった。 もう、政府も東京都も関連企業も、オリンピック中止による経済損失も計算に入れて、今後を考えた方が良い。 行動変容は、都内に限れば少なくとも4月7日前にそれなりに起こっていたし、できる人はテレワークなり外出自粛なり既にしていた。 それでもストレス感じていた人が多数だったのに、緊急事態宣言でそっからさらに大幅に行動変容しろっていうのは無理がありすぎる。 もうあとは、感染者を減らすのではなく、なるべく死者が出ないようにするしかないんじゃないかな。 その上で、有効性のあるワクチンと治療薬の開発を急ぐしかない。 本当にWHOとテドロスは犯罪者だ。 最初からキチンと対応していればここまで拡散する事は無かったでしょう！日本も安倍が中国に遠慮し過ぎとオリンピックの為に感染者少なく見せる為にここまでなってしまった。 今思うと3月1日から3週間、思い切ってヨーロッパでやってる外出禁止令を出して、スーパーやコンビニくらいしか営業しない…買い物以外の外出は罰せられるくらいの事をやっていたら今頃どうなっていたかな？今も極力外出は自粛してますが、今のように中途半端な自粛要請をダラダラ続けても、いつまでも終息しないような気がしてきた。 日本は中国やオリンピックを考慮したために初動に失敗し、検査数を少なくして感染者数が少なく見えることより海外諸国からの信用を大きく失いました。 働き方を改善するのにいいチャンスだと思うんだけど、ウチの会社はコロナも精神論だと言ってコロナを舐めているとしか思えない。 熱が出ても、査定に響くと脅され出勤を強要される。 こういった会社はまだまだたくさんあるのでは…。 時代遅れの会社が多くある日本は強制で休みをとらせないとコロナはいつまで経っても収束しないのでは… 普通のトップ、政府なら今の状況でオリンピック開催は無理だと思い、全力で感染者拡大防止策をきめ細かにやるのだが、現状、医療関係者や知事からあおられて対処しているのみ。 即、トップ、政府、関係官僚は変えてやった方がいいと思う。 国からの危機感はまるでなく、知事や医療関係者は危機感を伝えている。 本来、そのあたりを見越して国が引っ張るが。 トランプ、プーチン、メルケルはそのあたりは強力だ。 犬とじゃれあって優雅にコーヒーを飲むトップはもう無理だ。 日本株式会社のトップ、政府はオワコンですよ。 即変えないと。

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新型コロナウイルスの、感染拡大は、いつ頃終息するのでしょうか？専門家でも難しい予測ですが、終息予測の情報を集めてみました。

イギリスのボリス・ジョンソン首相は、12週間のうちにイギリスはウイルスに対して「形勢を逆転できる」だろうし、イギリスはウイルスを「追い払う」ことができるはずだと述べた。 しかし、たとえ今から３カ月の間に感染者が減り始めたとしても、まだまだ終わりからは程遠い。 首相は潮目を変えると言ったが、潮が完全に引くまでにはかなりの時間がかかる。 下手をすると何年もかかるかもしれない。 社会の大部分を停止させるという現在の戦略を、長期的に継続するのは不可能だ。 それははっきりしている。 社会と経済の損失は、とてつもないものになる。 各国は「出口戦略」を必要としている。 様々な規制を解除して、平常に戻るための方策だ。 けれども、新型コロナウイルスは消えてなくなりはしない。 ウイルスを押さえ込んでいる規制を解除すれば、症例は否が応でも一気に増える。 日常生活が一変、世界各地の状況は？ 新型ウイルス 英エディンバラ大学のマーク・ウールハウス教授（感染症疫学）は、「出口戦略はどういうもので、どうやって今の事態から抜け出すのか、大問題を抱えている」と話す。 「イギリスだけではない。 どこの国にも、出口戦略がない」 科学にとっても社会にとっても、これはとてつもない問題だ。 この混乱から抜け出すための方法は、煎じ詰めれば次の3つだ。 ワクチン• 相当数の人が感染して免疫をつける• 自分たちの行動や社会のあり方を恒久的に変える どの道を選んでも、ウイルスの拡散を防ぐ効果がある。 ワクチン - 少なくとも1年～1年半は先 ワクチンの摂取を受ければ免疫がつくので、ウイルスに接触しても発症しない。 それなりの人数、たとえば人口の約6割が免疫をつければ、ウイルスの大流行は起きない。 これがいわゆる「集団免疫」の概念だ。 アメリカで今月半ば、初めて試験的にワクチン接種を受けた人がいる。 通常ならば動物実験を繰り返して初めて人間相手の治験が許可されるものだが、今回はその手続きの省略が認められたのだ。 かつてないペースでワクチン開発が進められているが、成功の保証はないし、実用可能になっても世界全体での摂取が必要になる。 全てが順調に行っても、ワクチン開発にはまだ1年から1年半はかかるだろう。 かなり先の話だ。 平時において前例がないほどの制約を社会に強いている状態で、1年から1年半も待つのは大変だ。 「ワクチンをただ漫然と待つことを、戦略という立派な名前で呼ぶべきではない。 そんなものは戦略とは呼ばない」と、ウールハウス教授はBBCに話した。 自然の免疫 - 少なくとも2年先 イギリスの当面の短期的戦略は、医療機関がパンクしないように、感染者数をできる限り抑制するというものだ。 集中治療病床が不足すれば、すなわち死者数が急増してしまうので。 感染をいったん抑えることができれば、一部の規制策は一時的にでも解除できるかもしれない。 その内にまた感染が増えて、規制再開が必要になるかもしれないが。 これがいつになるのかは、不透明だ。 英政府の首席科学顧問、サー・パトリック・ヴァランスは、「何がいつどうなると、はっきりした時系列を定めるのは無理だ」と述べている。 しかし規制をしばし解除すれば、そういうつもりはなくても、感染者が次々と増えて集団免疫の獲得につながるかもしれない。 しかし、免疫が十分に積み上がるには、何年もかかるかもしれない。 インペリアル・コレッジ・ロンドンのニール・ファーガソン教授は、「できれば国民のごく一部が感染するだけで済むレベルに、伝播（でんぱ）をいかに抑えるかという話だ」と説明する。 「なのでこの対応を2年余り続けたとして、もしかするとその時点ですでに、必要なだけの国民がすでに感染を経験していて、免疫を獲得していたとする。 そうすれば、その人たちが、社会全体を守る防波堤になる」 しかし、この集団免疫がいつまで続くのかは疑問だ。 普通の風邪のような症状を引き起こす他のコロナウイルスは、感染してもあまりしっかりした免疫がつかない。 だからこそ、同じウイルスに何度も感染して発症する人が出てくるのだ。 代替案 - 明確な終息なし 「3つ目の選択肢は、自分たちの行動形式を決定的に変えることだ。 感染率を低く抑えるために」と、ウールハウス教授は言う。 すでに実施された対策を今後もずっと続けるというのも、ひとつの方法かもしれない。 あるいは、アウトブレイク（大流行）を制御するため、検査と隔離を徹底して行うことも、やり方としてはあり得る。 「早期発見と接触者の追跡を試してみたが、うまくいかなかった」と教授は付け足す。 新型コロナウイルスによる感染症「COVID-19」に効く治療薬の開発も、他の戦略を補完する。 症状が出たとたんに患者に使えば、次の人への伝染を抑えられる。 これは「感染制御」と呼ばれるプロセスだ。 あるいは、入院患者の症状を薬で和らげ、集中治療室の負担を減らすという意味もある。 これによって、ロックダウン（外出禁止）を再開してしまう前に、まずは急増した感染者を手当てできるようになる。 集中治療病床を増やすことも、大規模なアウトブレイクへの対応能力を増やすという意味で、同じような効果がある。 英政府の医療対策責任者、イングランド主任医務官のクリス・ウィッティー教授に、どういう出口戦略を用意しているのか質問してみた。 「長期的には明らかに、ワクチンがひとつの脱出方法だ。 できるだけ早くに開発されることを、みんな期待している」と、教授は答えた。 「あとは地球全体として、科学が答えを見つけるよう、期待している」 （英語記事 ）.

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