IPA（イソプロパノール）で消毒出来る？使うなら自己責任で！
使用前に取扱説明書を入手すること。 この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。 -禁煙 防爆型の電気機器、換気装置、照明機器を使用すること。 静電気放電や火花による引火を防止すること。 個人用保護具や換気装置を使用し、ばく露を避けること。 保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。 屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。 ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。 取扱い後はよく手を洗うこと。 容器を密閉しておくこと。 【応急措置】 火災の場合には適切な消火方法をとること。 吸入した場合：空気の新鮮な場所に移動し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。 飲み込んだ場合：無理して吐かせないこと。 眼に入った場合：水で数分間、注意深く洗うこと。 コンタクトレンズを容易に外せる場合には外して洗うこと。 皮膚を流水、シャワーで洗うこと。 皮膚（又は毛髪）に付着した場合：直ちに、すべての汚染された衣類を脱ぐこと、取り除くこと。 ばく露又はその懸念がある場合：医師の診断、手当てを受けること。 飲み込んだ場合：直ちに医師の診断、手当てを受けること。 眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。 気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。 【保管】 容器を密閉して涼しく換気の良いところで施錠して保管すること。 【廃棄】 内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。 医師の手当、診断を受けること。 皮膚に付着した場合： 皮膚を速やかに洗浄すること。 医師の手当、診断を受けること。 汚染された衣類を脱ぎ、再使用する前に洗濯すること。 目に入った場合： 水で数分間、注意深く洗うこと。 次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外すこと。 その後も洗浄を続けること。 眼の刺激が持続する場合は、医師の診断、手当てを受けること。 飲み込んだ場合： 医師の手当、診断を受けること。 口をすすぐこと。 予想される急性症状及び遅発性症状： 高濃度のばく露では、目、鼻、のどに刺激を引き起こす。 眠気、頭痛、協調運動不能を引き起こす。 皮膚への長期のばく露では、脱脂性があり、乾燥、ひび、皮膚炎を引き起こす。 最も重要な兆候及び症状： 応急措置をする者の保護： 火気に注意する。 有機溶剤用の防毒マスクが有ればそれを着用する。 ５．火災時の措置 消火剤： 小火災：二酸化炭素、粉末消火剤、散水、耐アルコール性泡消火剤 大火災：散水、噴霧水、耐アルコール性泡消火剤 使ってはならない消火剤： 棒状注水 特有の危険有害性： 極めて燃え易い、熱、火花、火炎で容易に発火する。 加熱により容器が爆発するおそれがある。 火災によって刺激性、毒性、又は腐食性のガスを発生するおそれがある。 引火性の高い液体及び蒸気。 特有の消火方法： 散水によって逆に火災が広がるおそれがある場合には、上記に示す消火剤のうち、散水以外の適切な消火剤を利用すること。 引火点が極めて低い：散水以外の消火剤で消火の効果がない大きな火災の場合には散水する。 危険でなければ火災区域から容器を移動する。 移動不可能な場合、容器及び周囲に散水して冷却する。 消火後も、大量の水を用いて十分に容器を冷却する。 消火を行う者の保護： 消火作業の際は、適切な空気呼吸器、化学用保護衣を着用する。 ６．漏出時の措置 人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置： 漏洩物に触れたり、その中を歩いたりしない。 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。 関係者以外の立入りを禁止する。 作業者は適切な保護具（「８．ばく露防止及び保護措置」の項を参照）を着用し、眼、皮膚への接触やガスの吸入を避ける。 漏洩しても火災が発生していない場合、密閉性の高い、不浸透性の保護衣を着用する。 適切な防護衣を着けていないときは破損した容器あるいは漏洩物に触れてはいけない。 風上に留まる。 低地から離れる。 密閉された場所に立入る前に換気する。 環境に対する注意事項： 河川等に排出され、環境へ影響を起こさないように注意する。 環境中に放出してはならない。 回収、中和： 少量の場合、乾燥土、砂や不燃材料で吸収し、あるいは覆って密閉できる空容器に回収する。 少量の場合、吸収したものを集めるとき、清潔な帯電防止工具を用いる。 大量の場合、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いて回収する。 大量の場合、散水は、蒸気濃度を低下させる。 しかし、密閉された場所では燃焼を抑えることが出来ないおそれがある。 封じ込め及び浄化の方法・機材： 危険でなければ漏れを止める。 漏出物を取扱うとき用いる全ての設備は接地する。 蒸気抑制泡は蒸発濃度を低下させるために用いる。 二次災害の防止策： すべての発火源を速やかに取除く（近傍での喫煙、火花や火炎の禁止）。 排水溝、下水溝、地下室あるいは閉鎖場所への流入を防ぐ。 ７．取扱い及び保管上の注意 取扱い 技術的対策： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。 局所排気・全体換気： 「８．ばく露防止及び保護措置」に記載の局所排気、全体換気を行なう。 安全取扱い注意事項： すべての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。 周辺での高温物、スパーク、火気の使用を禁止する。 容器を転倒させ、落下させ、衝撃を加え、又は引きずるなどの取扱いをしてはならない。 ミスト、蒸気、スプレーを吸入しないこと。 取扱い後はよく手を洗うこと。 眼に入れないこと。 接触、吸入又は飲み込まないこと。 屋外又は換気の良い区域でのみ使用すること。 接触回避： 「１０．安定性及び反応性」を参照。 保管 技術的対策： 保管場所は壁、柱、床を耐火構造とし、かつ、はりを不燃材料で作ること。 保管場所は屋根を不燃材料で作るとともに、金属板その他の軽量な不燃材料でふき、かつ天井を設けないこと。 保管場所の床は、床面に水が浸入し、又は浸透しない構造とすること。 保管場所の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適切な傾斜をつけ、かつ、適切なためますを設けること。 保管場所には危険物を貯蔵し、又は取り扱うために必要な採光、照明及び換気の設備を設ける。 保管条件： 熱、火花、裸火のような着火源から離して保管すること。 -禁煙。 冷所、換気の良い場所で保管すること。 酸化剤から離して保管する。 容器は直射日光や火気を避けること。 容器を密閉して換気の良い場所で保管すること。 施錠して保管すること。 混触危険物質： 「１０．安定性及び反応性」を参照。 容器包装材料： 消防法及び国連輸送法規で規定されている容器を使用する。 静電気放電に対する予防措置を講ずること。 この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。 空気中の濃度をばく露限度以下に保つために排気用の換気を行なうこと。 高熱工程でミストが発生するときは、空気汚染物質を管理濃度以下に保つために換気装置を設置する。 保護具 呼吸器の保護具： 適切な呼吸器保護具を着用すること。 手の保護具： 適切な保護手袋を着用すること。 眼の保護具： 適切な眼の保護具を着用すること。 保護眼鏡（普通眼鏡型、側板付き普通眼鏡型、ゴーグル型） 皮膚及び身体の保護具： 適切な顔面用の保護具を着用すること。 衛生対策： この製品を使用する時に、飲食又は喫煙をしないこと。 取扱い後はよく手を洗うこと。 1 14 比重（密度）： 0. 危険有害反応可能性： 強酸化剤と反応し、火災や爆発の危険性をもたらす。 高温においてアルミニウムを腐食する。 避けるべき条件： 高温。 混触危険物質： 強酸化剤、強アルカリ。 危険有害な分解生成物： 火災時の燃焼により、一酸化炭素、二酸化炭素などの有害ガスが発生する。 眼に対する重篤な損傷・眼刺激性： ウサギでの眼刺激性試験では、軽度から重度の刺激性の報告があるとの記述があるが 35 ,24 ,8 ,25 ,22 、重篤な損傷性は記載されていない。 強い眼刺激（区分2A-2B） 呼吸器感作性又は皮膚感作性： 呼吸器感作性：データなし 皮膚感作性：モルモットでのビューラー法による皮膚感作性試験では陰性であった 24。 生殖細胞変異原性： in vivo でのマウス骨髄細胞を用いた小核試験で陰性である 24。 発がん性： グループ３ 46 、A４ 10 に分類されている。 IARC グループ3（ヒトに対する発がん性については分類できない） 生殖毒性： ラットでの飲水投与による２世代繁殖試験では、繁殖能及び出生仔の発育に影響なかった 35 ,40 ,8。 一方、ラットでの発育毒性・催奇形性試験では、催奇形性はなかったが、親動物に体重増加の低下、麻酔作用等の毒性を示した用量で、妊娠率の低下、吸収胚の増加、胎児死亡の増加等の生殖毒性が認められた 35 ,24 ,10。 生殖能又は胎児への悪影響のおそれの疑い（区分2） 特定標的臓器・全身毒性 （単回ばく露）： ラットでの吸入ばく露による活動性の低下があるとの記述 8 ,10 、及びヒトでの経口摂取による急性中毒では消火管への刺激性、血圧、体温等の低下、中枢神経症状、腎障害が認められており 10 ,22 、標的臓器は中枢神経系、腎臓及び全身毒性とした。 ヒトで鼻、喉への刺激性が認められており、気道刺激性がある 10。 中枢神経系、腎臓、全身毒性の障害（区分1） 呼吸器への刺激のおそれ（区分3） 特定標的臓器・全身毒性 （反復ばく露）： ラットでの86日間又は4ヵ月間吸入ばく露試験で、血管、肝臓、脾臓に影響が認められたとの記述 35 から、標的臓器は血管、肝臓、脾臓であるとした。 長期又は反復ばく露による血管、肝臓、脾臓の障害のおそれ（区分2） 吸引性呼吸器有害性： ヒトに関する情報はないが、ラットでの気管内投与により、24時間以内に心肺停止による死亡が認められており 35 ,8 、かつ、動粘性率は概略1. 6前後であることから、吸引性呼吸器有害性があるとした。 １３．廃棄上の注意： 残余廃棄物： 廃棄においては、関連法規ならびに地方自治体の基準に従うこと。 都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。 廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分告知の上処理を委託する。 汚染容器及び包装： 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規ならびに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 １４．輸送上の注意 国際規制 海上規制情報 IMOの規定に従う。 UN No. UN No. ： 1219 Proper Shipping Name： Isopropanol Class： 3 Packing Group： II 国内規制 陸上規制情報 消防法の規定に従う。 海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。 国連番号： 1219 品名： イソプロパノール クラス： 3 容器等級： II 海洋汚染物質： 非該当 航空規制情報 航空法の規定に従う。 国連番号： 1219 品名： イソプロパノール クラス： 3 等級： II 特別の安全対策 危険物は当該危険物が転落し、又は危険物を収納した運搬容器が落下し、転倒もしくは破損しないように積載すること。 危険物又は危険物を収納した容器が著しく摩擦又は動揺を起こさないように運搬すること。 危険物の運搬中、危険物が著しく漏れる等災害が発生するおそれがある場合には、災害を防止するための応急措置を講ずると共に、もよりの消防機関その他の関係機関に通報すること。 食品や飼料と一緒に輸送してはならない。 移送時にイエローカードの保持が必要。 １５．適用法令 労働安全衛生法： 名称等を通知すべき有害物 （法第５７条の２、施行令第１８条の２別表第９） （政令番号 第494号） 危険物・引火性の物 （施行令別表第１第４号） 第２種有機溶剤等 （施行令別表第６の２・有機溶剤中毒予防規則第１条第１項第４号） 名称等を表示すべき有害物 （施行令第１８条） 消防法： 第４類引火性液体、アルコール類 （法第２条第７項危険物別表第１） 船舶安全法： 引火性液体類 （危規則第２，３条危険物告示別表第１） 航空法 ： 引火性液体 （施行規則第１９４条危険物告示別表第１） １６．その他の情報 1 ICSC 2002 2 Merck Access on Oct 2005 3 IMDG 2004 4 ホンメル 1991 5 SRC 2005 6 HSDB 2005 7 Lange 16th, 2005 8 PATTY 4th, 1994 9 IUCLID 2000 10 ACGIH 2001 11 RTECS 2005 12 HSPS 2001 13 SITTIG 47th, 2002 14 ICSC J 1999 15 Chapman 2005 16 Lange 16th, 2005 17 GESTICS 2005 18 Howard 1997 19 Weiss 2nd, 1985 20 DFGOT, vol. 19 2003 21 Verschueren 4th, 2003 22 CERIハザードデータ集 1999 23 IARC MONOGRAPHS SUPPLEMENT ７ 1987 24 SIDS 1997 25 ECETOC TR66 1995 26 ATSDR 1996 27 CaPSAR 1999 28 SIAR 1997 29 SAX 11th, 2004 30 産衛学会勧告 1986 31 有機化合物辞典 32 IRIS 2003 33 環境省リスク評価第3巻 2004 34 ALGY学会（感）物質リスト（案） 35 EHC 103 1990 36 EU-Annex I 37 Gangolli 2nd, 1999 38 NICNAS 1994 39 NTP TR490 1999 40 IARC 1977, 1999 41 J Occup Health 45:137-139 2003 42 Eur Respr J. 25 1 :201-204 2005 43 CICAD 3 1998 44 NTP TOX-49 2004 45 危険物DB 第2版, 1993） 46 IARC Access on Oct 2005 47 溶剤ポケットブック 1996 48 Ullmanns E 5th, 1995 49 IRIS Access on Aug 2005 50 環境省生態影響試験 1997 51 PHYSPROP Database.
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