が公表されており、ここしばらく、その数字を眺めていたのですが、受験票を受けた人の現在の職業について、以下の通りになっていました。 【1】臨床心理士 3,900 人 26. 最も多かったのは、当塾の模試でも同様の結果が出ていましたが、教員でした。 30%を超えており、おそらくは、この人たちは臨床心理士を保有している人は少ないので、臨床心理士と教員だけで半分を超える数字になりました。 第2回試験のは、 D1が1,879人合格で23. 9%、合格率は53. Gが 4,728人合格で60. 1%、合格率は 41. 私は臨床心理士の受験者数を3500人程度と予測しましたが、もう少し多かったようです。 Gは11300人ほどが受験していると考えられ、そのうち教師は4500人とすると、ほぼGの40%が教師ということになります。 単純計算でそのうちの40%ほどが合格したとすると、1800人ほどで、残りは2700人程度です。 もちろん、今年初めて受験する人もいるでしょうから、やはり最大5000人前後の教師が今年も受験すると思われます。 また あなたのこれまでの勤務領域をお答えください。 複数選択可 という項目では、 【1】保健医療 5,665 人 38. その中でも臨床心理士の数が少ないのは教師ですから、教師は比較的Gルートで受験する人が多く、それだけ現場での需要が増えているということがわかります。 **************************** 公式ホームページ ご質問・お問い合わせは 自分磨きのための仏教 REBT(論理療法)を学びたい方はこちら.
次の公認心理師試験の合格発表があり、本当にたくさんのお問い合わせをいただいています。 当塾からも社会人の生徒さんでGで受験資格を得た方が無事合格されました。 昨年は大学院在籍中に合格した人がおられました。 臨床心理士指定大学院に受かる前に公認心理師の資格を取れるというのは、少し前では想像もできなかったことですので、何とも面白い現象だなと思っています。 昨年は、私がこのコラムで呼びかけたこともあって、OBの合格の報告が大半でしたが、今年は残念ながら不合格になってしまった方からのお問い合わせがほとんどです。 そこでいただいた質問として、なぜこんなに合格率が下がったのか、というものが大半でした。 塾内で話した人ともその話題で持ちきりでした。 そこでなぜこんなに合格率が下がったかについて、ちょっと考えてみたいと思います。 と重なりますが、公表されている結果は、 受験者数 16,949 人 合格者数 7,864 人 合格率 46. 4% 不合格者は9085人でした。 内訳が、D1が1,879人合格で23. 9%、合格率は53. D2が1,253人合格で15. 9%、合格率は58. Gが 4,728人合格で60. 1%、合格率は 41. 8%でした。 最も意外だったのは、D1の受験者が少なかったことです。 まだかなりの臨床心理士が残っているはずなのですが、臨床心理士の受験者数の少なさが、合格率を下げた一因であろうと思われます。 昨年の合格者の大半は臨床心理士だったことを思うと、今年は臨床心理士が受験者の5分の1から4分の1程度だったと考えられます。 臨床心理士は、大学院受験と資格試験を越えていますので、やはり学力が高いと言えます。 これに加えてやはり昨年よりも今年の方が問題が難しかったと言えます。 D1、D2の合格率も60%に満たないことから見ても、それは言えると思います。 もう一つの要因としてはGの受験者が11300人ほどでしたが、昨年よりも心理学に精通しているとは言えない人の受験が多かったと思われます。 それが41. 8%の合格率に反映したと考えられます。 さらに言えば、合格基準に一切の変更がなかったことも重要な要因でしょう。 当然と言えば当然ですが、今年は一切の調整がなかったのだと思われます。 昨年の基準をそのまま適用して算出したら、この結果になったのだと思います。 以上から、問題が極端に難しくなった、合格基準が厳しくなったということではなく、全体の学力の問題であろうと思われます。 問題の振り返りを書いていて思うのですが、公認心理師試験の問題は、無数に作ることができますし、難易度も自由自在にできます。 範囲は「無限ではない」レベルの広さです。 そうすると第3回は同じくらいか、さらに難しくなると見るのが妥当でしょう。 時期が早くなることを勘案すれば早めに準備にかからねばならないでしょう。 **************************** 公式ホームページ ご質問・お問い合わせは 自分磨きのための仏教 REBT(論理療法)を学びたい方はこちら.
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公認心理師と臨床心理士の違い 国家資格の整備により、心理支援を行う専門職への社会的な需要が高まるようになりました。 そして今後、さらに社会からの心理支援への要望が高まることになるでしょう。 かつての臨床心理士という資格について 日本では1988年に臨床心理士(民間資格)の資格認定制度が始まりました。 1995年からは、臨床心理士がスクールカウンセラーとして配置されるなど。 スクールカウンセラー事業が開始されるようになりました。 臨床心理士は、教育分野だけではなく、保健医療、産業、司法矯正などの幅広い活動を行うようになりました。 2016年現在では全国で31,000人を超えるようになりました。 なぜ公認心理師の資格が必要なのか 2015年に施行された公認心理師法では、公認心理師について次のように述べています。 この法律において「公認心理師」とは、第二十八条の登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいう。 公認心理師国家資格の合格率 第一回公認心理師試験は2018年9月に実施され、合格率は27,876名。 合格率にして79. 6%もの人が合格となりました。 現在、公認心理師の受験者区分は学歴や実務経験などにより、いくつかに分かれています。 そのため 、 厚生労働省や日本心理研修センターなどで、自分が国家試験の受験資格があるのかを確認することがおすすめです。 経過措置もあるため、いつでも情報を注視しておきましょう。 受験者の区分は多く分かれていますが、主に心理系の大学院を修了した人と、臨床経験5年以上の経験者の資格の合格率が高いようです。 心理系の大学院は、公認心理師資格の養成課程とそうでないものもありますので注意しましょう。 新しい用語「心理支援」「心理学的支援法」 国家資格としての公認心理師を養成するにあたり、新たに「心理支援」「心理学的支援法」という言葉ができました。 かつては臨床心理学の中でカウンセリングや心理療法と呼ばれていたものに近いものです。 新たに公認心理師のカリキュラムにも導入されています。 公認心理師における心理支援 心理支援は、人々の心理的な問題や苦痛にかかわる多くの支援活動の総称のことです。 当事者だけではなく、家族や関係者、地域支援などさまざまな活動があります。 そして時代に合わせて変化していくものです。 公認心理師における心理学的支援法 主要な心理学的支援法は、 ・カウンセリング ・心理教育や予防活動 ・コンサルテーション ・訪問支援(アウトリーチ) ・その他の危機的な状態へのケア など、が含まれています。 公認心理師と医療のコラボレーションの実際(例) 公認心理師は、精神科だけではなく、小児科や産婦人科、内科や外科などさまざまなところで活動を行っています。 活動の内容は、その専門の診療科や医師の判断に、明かされることも多いです。 精神科リエゾンチームにおける公認心理師の必要性 2012年の診療報酬改定で加算が新設されました。 チームメンバーには、必ず公認心理師が配属される必要があります。 精神科リエゾンチームでは勤務する公認心理士や心理職は増加しているようです。 精神科リエゾンチームとは、精神科だけに限らず多職種の協働チームのことを言います。 精神医療と身体医療の連携を図り、それぞれの専門性をつなぎ、患者さんを一部ではなく全体と捉えることがポイントです。 まとめ 国家資格となった公認心理師は、既に診療報酬にもかかわる重要な資格となっています。 現在はまだ始めったばかりで手探りの資格でもあります。 しかし、いずれ福祉や介護分野においても重要な地位を占めることと予想されています。 現在は公認心理士の受験資格区分が広く、門戸が広いのでぜひ公式サイトなどで調べてみましょう。
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